日本発條（5991）の役員賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 2億2900万
2009年3月31日 -8.3%: 2億1000万
2010年3月31日 -14.29%: 1億8000万
2011年3月31日 +5.56%: 1億9000万
2012年3月31日 +20.53%: 2億2900万
2013年3月31日 +13.54%: 2億6000万
2014年3月31日 -4.23%: 2億4900万
2015年3月31日 +20.88%: 3億100万
2016年3月31日 -11.3%: 2億6700万
2017年3月31日 +4.12%: 2億7800万
2018年3月31日 -3.6%: 2億6800万
2019年3月31日 +0.37%: 2億6900万
2020年3月31日 -12.27%: 2億3600万
2021年3月31日 +3.39%: 2億4400万
2022年3月31日 +1.23%: 2億4700万
2023年3月31日 +5.67%: 2億6100万
2024年3月31日 -1.92%: 2億5600万
2025年3月31日 +26.95%: 3億2500万
2026年3月31日 +0.31%: 3億2600万

個別

2008年3月31日: 1億600万
2009年3月31日 -13.21%: 9200万
2010年3月31日 -18.48%: 7500万
2011年3月31日 +16%: 8700万
2012年3月31日 +11.49%: 9700万
2013年3月31日 +24.74%: 1億2100万
2014年3月31日 -10.74%: 1億800万
2015年3月31日 +15.74%: 1億2500万
2016年3月31日 -12%: 1億1000万
2017年3月31日 +10.91%: 1億2200万
2018年3月31日 -13.11%: 1億600万
2019年3月31日 -3.77%: 1億200万
2020年3月31日 -30.39%: 7100万
2021年3月31日 +15.49%: 8200万
2022年3月31日 +24.39%: 1億200万
2023年3月31日 +2.94%: 1億500万
2024年3月31日 +2.86%: 1億800万
2025年3月31日 +62.04%: 1億7500万
2026年3月31日 -4.57%: 1億6700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ
時価法
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
当社の本社の建物及び構築物については定額法を採用しております。
また、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 少額減価償却資産(リース資産を除く)
取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。2026/06/17 11:30

#2 引当金明細表（連結）

区分	期首残高	当期増加額	当期減少額	期末残高
賞与引当金	7,041	7,502	7,041	7,502
役員賞与引当金	175	167	175	167
役員株式給付引当金	46	168	20	194

2026/06/17 11:30

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブ
時価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法による減価償却のほかに機械装置の一部については会社の計算による短縮年数による減価償却を実施しております。
ただし、本社(本館棟、研究開発棟、厚生棟)の建物及び構築物については、定額法による減価償却を実施しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)少額減価償却資産
取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。2026/06/17 11:30