5991 日本発條

時価

3778億円

PER 予

8.57倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.68%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

自己株式の取得による支出、平均臨時雇用人員 - 精密部品、持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式の取得による支出		平均臨時雇用人員 - 精密部品		持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか		転換社債型新株予約権付社債		その他
2008/03	-0.75億		-		-		-		14.3億
2009/03	-38.6億	赤拡	-		-		-		17.7億	+23.7%
2010/03	-0.91億	赤縮	-		-		-		16.2億	-8.7%
2011/03	-26.6億	赤拡	-		-		-		13億	-19.7%
2012/03	-0.09億	赤縮	-		-		-		12.5億	-3.7%
2013/03	-0.01億	赤縮	-		227百万		-		11.9億	-4.6%
2014/03	-0.02億	赤拡	-		221百万	-2.6%	-		10.1億	-15%
2015/03	-0.02億	±0%	-		-		120億		10.6億	+4.3%
2016/03	-0.02億	±0%	-		-		113億	-6.2%	18.2億	+71.8%
2017/03	-67.1億	赤拡	-		-		112億	-0.4%	16.7億	-8.3%
2018/03	-0.01億	赤縮	-		-		106億	-5.3%	24.2億	+45.3%
2019/03	-		1,739		-		-		14.5億	-40.3%
2020/03	-13.5億	赤拡	1,756	+0.98%	-		-		16億	+10.8%
2021/03	-54.3億	赤拡	1,528	-12.98%	-		-		19.8億	+23.8%
2022/03	-0.01億	赤縮	1,521	-0.46%	-		-		14.2億	-28.2%
2023/03	-14億	赤拡	1,057	-30.51%	-		-		8.64億	-39.3%
2024/03	-73.6億	赤拡	-		-		-		9.06億	+4.9%

2008年3月

自己株式の取得による支出: -7500万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 14億3300万

2009年3月

自己株式の取得による支出: -38億5500万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 17億7200万

2010年3月

自己株式の取得による支出: -9100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 16億1700万

2011年3月

自己株式の取得による支出: -26億6100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 12億9900万

2012年3月

自己株式の取得による支出: -900万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 12億5100万

2013年3月

自己株式の取得による支出: -100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: 2億2700万
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 11億9300万

2014年3月

自己株式の取得による支出: -200万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: 2億2100万
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 10億1400万

2015年3月

自己株式の取得による支出: -200万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: 120億1700万
その他: 10億5800万

2016年3月

自己株式の取得による支出: -200万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: 112億6800万
その他: 18億1800万

2017年3月

自己株式の取得による支出: -67億1400万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: 112億1900万
その他: 16億6800万

2018年3月

自己株式の取得による支出: -100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: 106億2400万
その他: 24億2300万

2019年3月

自己株式の取得による支出: -
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,739
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 14億4600万

2020年3月

自己株式の取得による支出: -13億5000万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,756
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 16億200万

2021年3月

自己株式の取得による支出: -54億2700万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,528
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 19億8300万

2022年3月

自己株式の取得による支出: -100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,521
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 14億2400万

2023年3月

自己株式の取得による支出: -14億200万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,057
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 8億6400万

2024年3月

自己株式の取得による支出: -73億5500万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
転換社債型新株予約権付社債: -
その他: 9億600万