5991 日本発條

時価

4402億円

PER 予

9.99倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

0.99倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.16%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

自己株式の取得による支出、平均臨時雇用人員 - 精密部品、持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式の取得による支出		平均臨時雇用人員 - 精密部品		持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか		法人税等の支払額
2008/03	-0.75億		-		-		-119億
2009/03	-38.6億	赤拡	-		-		-88.5億	赤縮
2010/03	-0.91億	赤縮	-		-		-2.55億	赤縮
2011/03	-26.6億	赤拡	-		-		-70.3億	赤拡
2012/03	-0.09億	赤縮	-		-		-83.4億	赤拡
2013/03	-0.01億	赤縮	-		227百万		-82.6億	赤縮
2014/03	-0.02億	赤拡	-		221百万	-2.6%	-139億	赤拡
2015/03	-0.02億	±0%	-		-		-144億	赤拡
2016/03	-0.02億	±0%	-		-		-132億	赤縮
2017/03	-67.1億	赤拡	-		-		-81.4億	赤縮
2018/03	-0.01億	赤縮	-		-		-114億	赤拡
2019/03	-		1,739		-		-137億	赤拡
2020/03	-13.5億	赤拡	1,756	+0.98%	-		-64.2億	赤縮
2021/03	-54.3億	赤拡	1,528	-12.98%	-		-49.1億	赤縮
2022/03	-0.01億	赤縮	1,521	-0.46%	-		-74.2億	赤拡
2023/03	-14億	赤拡	1,057	-30.51%	-		-176億	赤拡
2024/03	-73.6億	赤拡	-		-		-75.9億	赤縮

2008年3月

自己株式の取得による支出: -7500万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -118億9100万

2009年3月

自己株式の取得による支出: -38億5500万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -88億5000万

2010年3月

自己株式の取得による支出: -9100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -2億5500万

2011年3月

自己株式の取得による支出: -26億6100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -70億3200万

2012年3月

自己株式の取得による支出: -900万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -83億3800万

2013年3月

自己株式の取得による支出: -100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: 2億2700万
法人税等の支払額: -82億6300万

2014年3月

自己株式の取得による支出: -200万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: 2億2100万
法人税等の支払額: -138億8100万

2015年3月

自己株式の取得による支出: -200万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -144億4900万

2016年3月

自己株式の取得による支出: -200万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -131億7200万

2017年3月

自己株式の取得による支出: -67億1400万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -81億3800万

2018年3月

自己株式の取得による支出: -100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -113億7200万

2019年3月

自己株式の取得による支出: -
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,739
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -137億2000万

2020年3月

自己株式の取得による支出: -13億5000万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,756
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -64億2100万

2021年3月

自己株式の取得による支出: -54億2700万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,528
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -49億800万

2022年3月

自己株式の取得による支出: -100万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,521
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -74億2000万

2023年3月

自己株式の取得による支出: -14億200万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: 1,057
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -176億3900万

2024年3月

自己株式の取得による支出: -73億5500万
平均臨時雇用人員 - 精密部品: -
持分法適用会社への投資額 - 産業機器ほか: -
法人税等の支払額: -75億9000万