5991 日本発條

5991
2024/09/18
時価
4290億円
PER 予
8.39倍
2010年以降
5.17-55.7倍
(2010-2024年)
PBR
0.93倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2024年)
配当 予
3.58%
ROE 予
11.11%
ROA 予
6.51%
資料
Link
CSV,JSON

長期借入金の返済による支出

【期間】

連結

2008年3月31日
-175億200万
2009年3月31日
-162億5500万
2010年3月31日 -29.45%
-210億4200万
2011年3月31日
-162億5400万
2012年3月31日
-140億6400万
2013年3月31日
-138億5400万
2014年3月31日 -11.34%
-154億2500万
2015年3月31日
-105億4000万
2016年3月31日
-85億4600万
2017年3月31日 -0.16%
-85億6000万
2018年3月31日 -53.18%
-131億1200万
2019年3月31日
-109億7200万
2020年3月31日 -47.04%
-161億3300万
2021年3月31日 -5.89%
-170億8400万
2022年3月31日
-170億1700万
2023年3月31日
-151億100万
2024年3月31日
-98億1700万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、当社グループでは、グループ間融資によって資金融通を行う事で資金効率を高めております。一部の海外関係会社については、現地金融機関より調達をしております。その際、当社が関係会社の借入に対し債務保証の差入れを行うことがあります。
なお、原材料価格や物流、エネルギーコストの高騰や、急激な為替変動等、先行き不透明な状況が続いておりますが、営業キャッシュ・フローの下振れリスクに備えて、コミットメントライン契約や当座貸越枠に加え、政策保有株式の売却等により手元流動性を確保する体制を整えております。今後も、非常時に備えた資金調達の確保に努めてまいります。
2024/06/26 10:38