日本発條(5991)の固定資産圧縮積立金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2007年3月31日
- 39億6500万
- 2008年3月31日 -2.27%
- 38億7500万
- 2009年3月31日 -3.46%
- 37億4100万
- 2010年3月31日 -2.59%
- 36億4400万
- 2011年3月31日 -2.61%
- 35億4900万
- 2012年3月31日 +4.14%
- 36億9600万
- 2013年3月31日 -1.3%
- 36億4800万
- 2014年3月31日 -3.1%
- 35億3500万
- 2015年3月31日 +3.17%
- 36億4700万
- 2016年3月31日 -1.18%
- 36億400万
- 2017年3月31日 -3.97%
- 34億6100万
- 2018年3月31日 -2.77%
- 33億6500万
- 2019年3月31日 +12.66%
- 37億9100万
- 2020年3月31日 -3.19%
- 36億7000万
- 2021年3月31日 -22.48%
- 28億4500万
- 2022年3月31日 +20.56%
- 34億3000万
- 2023年3月31日 +8.63%
- 37億2600万
- 2024年3月31日 +91.81%
- 71億4700万
- 2025年3月31日 -4.87%
- 67億9900万
- 2026年3月31日 -3.47%
- 65億6300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (繰延税金負債)2026/06/17 11:30
(表示方法の変更)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 △11,202百万円 △14,076百万円 固定資産圧縮積立金 △3,093 〃 △2,976 〃 為替差損益 △235 〃 △562 〃
前事業年度において繰延税金資産の「その他」に含めて表示しておりました「未払事業税」は、重要性が増したため、当事業年度においては区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (繰延税金負債)2026/06/17 11:30
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る資産 △3,006 〃 △3,045 〃 固定資産圧縮積立金 △3,995 〃 △3,874 〃 関係会社の留保利益 △2,073 〃 △9,272 〃
前連結会計年度まで「その他」に含めて表示しておりました「関係会社の留保利益」は、重要性が増したため、当連結会計年度においては区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。