利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 706億3800万
- 2008年3月31日 +24.02%
- 876億400万
- 2009年3月31日 +2.06%
- 894億800万
- 2010年3月31日 +9.57%
- 979億6200万
- 2011年3月31日 +17.03%
- 1146億4200万
- 2012年3月31日 +11.57%
- 1279億400万
- 2013年3月31日 +12.93%
- 1444億3600万
- 2014年3月31日 +13.49%
- 1639億2000万
- 2015年3月31日 +9.8%
- 1799億8500万
- 2016年3月31日 +9.16%
- 1964億7700万
- 2017年3月31日 +10.05%
- 2162億3200万
- 2018年3月31日 +5.98%
- 2291億6300万
- 2019年3月31日 -0.5%
- 2280億1600万
- 2020年3月31日 -0.42%
- 2270億6200万
- 2021年3月31日 +3.11%
- 2341億1300万
- 2022年3月31日 +11.35%
- 2606億9200万
- 2023年3月31日 +5.64%
- 2753億8600万
- 2024年3月31日 +11.43%
- 3068億6600万
個別
- 2007年3月31日
- 454億9000万
- 2008年3月31日 +14.34%
- 520億1500万
- 2009年3月31日 -11.46%
- 460億5300万
- 2010年3月31日 +7.04%
- 492億9300万
- 2011年3月31日 +7.48%
- 529億8200万
- 2012年3月31日 +9.69%
- 581億1700万
- 2013年3月31日 +17.74%
- 684億2500万
- 2014年3月31日 +21.14%
- 828億9300万
- 2015年3月31日 +16.15%
- 962億8000万
- 2016年3月31日 +8.31%
- 1042億8500万
- 2017年3月31日 +11.98%
- 1167億7400万
- 2018年3月31日 +7.16%
- 1251億3600万
- 2019年3月31日 +0.66%
- 1259億6300万
- 2020年3月31日 -9.92%
- 1134億6500万
- 2021年3月31日 +2.31%
- 1160億8100万
- 2022年3月31日 +22.04%
- 1416億6100万
- 2023年3月31日 -1.69%
- 1392億6000万
- 2024年3月31日 +17.38%
- 1634億6200万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2024/06/26 10:38
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 持分法を適用しない理由2024/06/26 10:38
持分法非適用会社は、それぞれ当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債については、自動車関連事業の回復による仕入債務の増加や、投資有価証券の売却による未払法人税の増加、投資有価証券の時価の上昇に伴う繰延税金負債が増加したことにより、前連結会計年度末に比べ29,536百万円増加し、269,715百万円となりました。2024/06/26 10:38
純資産については、親会社株主に帰属する当期純利益による利益剰余金の増加等に加え、保有上場株式の時価の上昇により、その他有価証券評価差額金および退職給付に係る調整額が増加したほか、為替が円安に推移した影響したことによる為替換算調整勘定の増加により、前連結会計年度末に比べ54,713百万円増加し、420,574百万円となりました。
(5)キャッシュ・フローの状況 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2024/06/26 10:38
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
(2)持分法の適用に関する事項