5991 日本発條

時価

3858億円

PER 予

8.75倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

0.86倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.61%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

退職給付費用、移転価格調整金、非支配株主に帰属する当期純利益他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	退職給付費用		移転価格調整金		非支配株主に帰属する当期純利益		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-		-		21.6億		-
2009/03	-		-		3.82億	-82.3%	-
2010/03	-		-		10.6億	+177.2%	-
2011/03	-		-		21.3億	+101%	-
2012/03	-		-		14.6億	-31.4%	-
2013/03	-		-		13.9億	-5.1%	-
2014/03	294百万		-		16.7億	+20.9%	-408百万
2015/03	272百万	-7.5%	-		15.6億	-6.9%	-
2016/03	-		-		17.2億	+10.4%	-
2017/03	-		-		18.3億	+6.1%	-
2018/03	-		-		21.2億	+15.9%	-
2019/03	-		-		16.9億	-20.1%	-
2020/03	-		-		12.6億	-25.7%	-
2021/03	-		-		10.4億	-16.9%	-
2022/03	-		-		12.8億	+22.2%	-
2023/03	-		176億		15.3億	+20.1%	-
2024/03	-		-		5.64億	-63.2%	-

2008年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 21億5600万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 3億8200万
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 10億5900万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 21億2900万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 14億6000万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 13億8500万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

退職給付費用: 2億9400万
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 16億7400万
持分法の適用範囲の変動: -4億800万

2015年3月

退職給付費用: 2億7200万
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 15億5900万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 17億2100万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 18億2600万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 21億1700万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 16億9100万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 12億5600万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 10億4400万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 12億7600万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: 176億1600万
非支配株主に帰属する当期純利益: 15億3200万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

退職給付費用: -
移転価格調整金: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 5億6400万
持分法の適用範囲の変動: -