5991 日本発條

時価

3892億円

PER 予

10.32倍

2010年以降

5.3-55.7倍
（2010-2023年）

0.95倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2023年）

2.51%

ROE 予

9.16%

ROA 予

5.32%

持分法適用会社に対する持分相当額、退職給付に係る調整額（税引後）

【期間】

年度	持分法適用会社に対する持分相当額		退職給付に係る調整額（税引後）
2010/12	-3.14億		-
2011/12	-6.52億	赤拡	-
2012/12	-2.11億	赤縮	-
2013/12	1.99億	黒転	-
2014/12	2.17億	+9%	4.97億
2015/12	-10億	赤転	-6.81億	赤転
2016/12	-3.73億	赤縮	15.5億	黒転
2017/12	1.94億	黒転	5.1億	-67%
2018/12	-0.71億	赤転	0.9億	-82.4%
2019/12	-4.38億	赤拡	2.32億	+157.8%
2020/12	-3.37億	赤縮	5.59億	+140.9%
2021/12	3.95億	黒転	3.46億	-38.1%
2022/12	10.5億	+164.8%	1.61億	-53.5%
2023/12	9.62億	-8%	0.49億	-69.6%

2010年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: -3億1400万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2011年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: -6億5200万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2012年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: -2億1100万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2013年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: 1億9900万
退職給付に係る調整額（税引後）: -

2014年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: 2億1700万
退職給付に係る調整額（税引後）: 4億9700万

2015年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: -10億100万
退職給付に係る調整額（税引後）: -6億8100万

2016年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: -3億7300万
退職給付に係る調整額（税引後）: 15億4500万

2017年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: 1億9400万
退職給付に係る調整額（税引後）: 5億1000万

2018年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: -7100万
退職給付に係る調整額（税引後）: 9000万

2019年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: -4億3800万
退職給付に係る調整額（税引後）: 2億3200万

2020年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: -3億3700万
退職給付に係る調整額（税引後）: 5億5900万

2021年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: 3億9500万
退職給付に係る調整額（税引後）: 3億4600万

2022年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: 10億4600万
退職給付に係る調整額（税引後）: 1億6100万

2023年12月

持分法適用会社に対する持分相当額: 9億6200万
退職給付に係る調整額（税引後）: 4900万