日本発條（5991）の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- -4億2400万
- 2012年3月31日 -25.71%
- -5億3300万
- 2013年3月31日
- 2億
- 2014年3月31日 +148.5%
- 4億9700万
- 2015年3月31日 -8.05%
- 4億5700万
- 2016年3月31日
- -12億
- 2017年3月31日
- -3100万
- 2018年3月31日 -641.94%
- -2億3000万
- 2019年3月31日
- -1億7400万
- 2020年3月31日 -122.99%
- -3億8800万
- 2021年3月31日
- -7600万
- 2022年3月31日
- 6億9000万
- 2023年3月31日 -1.01%
- 6億8300万
- 2024年3月31日 +37.04%
- 9億3600万
- 2025年3月31日 -67.63%
- 3億300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- (単位:百万円)2025/06/26 9:33
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 12,689 △4,407 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 936 303
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
