日本発條（5991）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 19億5800万
- 2009年3月31日 -12.67%
- 17億1000万
- 2010年3月31日 -17.25%
- 14億1500万
- 2011年3月31日 +1.41%
- 14億3500万
- 2012年3月31日 +25.71%
- 18億400万
- 2013年3月31日 +5.1%
- 18億9600万
- 2014年3月31日 -17.19%
- 15億7000万
- 2015年3月31日 -16.94%
- 13億400万
- 2016年3月31日 -21.4%
- 10億2500万
- 2017年3月31日 -37.85%
- 6億3700万
- 2018年3月31日 -26.84%
- 4億6600万
- 2019年3月31日 -13.3%
- 4億400万
- 2020年3月31日 +6.93%
- 4億3200万
- 2021年3月31日 -0.93%
- 4億2800万
- 2022年3月31日 -19.39%
- 3億4500万
- 2023年3月31日 -34.2%
- 2億2700万
- 2024年3月31日 +7.93%
- 2億4500万
- 2025年3月31日 +169.39%
- 6億6000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 無形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 9:33
主として定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
④ リース資産 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- (単位:百万円)2025/06/26 9:33
(減損損失に至った経緯)用途 場所 種類 金額 その他の有形固定資産 236 ソフトウエア 16 その他の無形固定資産 321 その他の有形固定資産 122 ソフトウエア 3 その他の無形固定資産 65
生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2025/06/26 9:33
なお、自社利用のソフトウエアに関しては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
