5991 日本発條

5991
2024/09/18
時価
4290億円
PER 予
8.39倍
2010年以降
5.17-55.7倍
(2010-2024年)
PBR
0.93倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2024年)
配当 予
3.58%
ROE 予
11.11%
ROA 予
6.51%
資料
Link
CSV,JSON

ソフトウエア

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
19億5800万
2009年3月31日 -12.67%
17億1000万
2010年3月31日 -17.25%
14億1500万
2011年3月31日 +1.41%
14億3500万
2012年3月31日 +25.71%
18億400万
2013年3月31日 +5.1%
18億9600万
2014年3月31日 -17.19%
15億7000万
2015年3月31日 -16.94%
13億400万
2016年3月31日 -21.4%
10億2500万
2017年3月31日 -37.85%
6億3700万
2018年3月31日 -26.84%
4億6600万
2019年3月31日 -13.3%
4億400万
2020年3月31日 +6.93%
4億3200万
2021年3月31日 -0.93%
4億2800万
2022年3月31日 -19.39%
3億4500万
2023年3月31日 -34.2%
2億2700万
2024年3月31日 +7.93%
2億4500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
③ 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
④ リース資産
2024/06/26 10:38
#2 減損損失に関する注記(連結)
(単位:百万円)
用途場所種類金額
その他の有形固定資産56
ソフトウエア4
アメリカ建物及び構築物16
機械装置及び運搬具253
その他の有形固定資産16
(減損損失に至った経緯)
生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
2024/06/26 10:38
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアに関しては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
2024/06/26 10:38