5991 日本発條

5991
2024/09/18
時価
4290億円
PER 予
8.39倍
2010年以降
5.17-55.7倍
(2010-2024年)
PBR
0.93倍
2010年以降
0.46-1.77倍
(2010-2024年)
配当 予
3.58%
ROE 予
11.11%
ROA 予
6.51%
資料
Link
CSV,JSON

構築物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
46億7900万
2009年3月31日 +1.8%
47億6300万
2010年3月31日 +0.84%
48億300万
2011年3月31日 +0.29%
48億1700万
2012年3月31日 +1.74%
49億100万
2013年3月31日 +1.61%
49億8000万
2014年3月31日 -86.22%
6億8600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
主として定率法を採用しております。
当社の本社の建物及び構築物については定額法を採用しております。
また、当社及び国内連結子会社については、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2024/06/26 10:38
#2 減損損失に関する注記(連結)
(単位:百万円)
用途場所種類金額
生産設備神奈川県愛甲郡建物及び構築物1,079
機械装置及び運搬具1,168
長野県上伊那郡建物及び構築物1,214
機械装置及び運搬具1,550
土地30
建設仮勘定147
その他の有形固定資産56
ソフトウエア4
アメリカ建物及び構築物16
機械装置及び運搬具253
その他の有形固定資産16
(減損損失に至った経緯)
生産設備においては、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
2024/06/26 10:38
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法による減価償却のほかに機械装置の一部については会社の計算による短縮年数による減価償却を実施しております。
ただし、本社(本館棟、研究開発棟、厚生棟)の建物及び構築物については、定額法による減価償却を実施しております。
また、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2024/06/26 10:38