日本発條(5991)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 309億5900万
- 2008年3月31日 -23.04%
- 238億2700万
- 2009年3月31日 -68.38%
- 75億3400万
- 2010年3月31日 +94.76%
- 146億7300万
- 2011年3月31日 -16.8%
- 122億800万
- 2012年3月31日 +9.87%
- 134億1300万
- 2013年3月31日 +23.26%
- 165億3300万
- 2014年3月31日 +1.25%
- 167億4000万
- 2015年3月31日 +62.77%
- 272億4700万
- 2016年3月31日 -21.04%
- 215億1300万
- 2017年3月31日 +40.27%
- 301億7600万
- 2018年3月31日 -7.43%
- 279億3500万
- 2019年3月31日 -23.58%
- 213億4900万
- 2020年3月31日 -31.42%
- 146億4200万
- 2021年3月31日 +62.14%
- 237億4000万
- 2022年3月31日 +6.54%
- 252億9200万
- 2023年3月31日 +7.61%
- 272億1700万
- 2024年3月31日 +26.16%
- 343億3600万
- 2025年3月31日 -21.88%
- 268億2200万
- 2026年3月31日 +26%
- 337億9500万
個別
- 2007年3月31日
- 301億3500万
- 2008年3月31日 -22.82%
- 232億5800万
- 2009年3月31日 -67.67%
- 75億1900万
- 2010年3月31日 +91.34%
- 143億8700万
- 2011年3月31日 -17.54%
- 118億6300万
- 2012年3月31日 +9.7%
- 130億1400万
- 2013年3月31日 +22.73%
- 159億7200万
- 2014年3月31日 ±0%
- 159億7200万
- 2015年3月31日 +62.04%
- 258億8100万
- 2016年3月31日 -19.67%
- 207億9000万
- 2017年3月31日 +39.89%
- 290億8300万
- 2018年3月31日 -8.61%
- 265億8000万
- 2019年3月31日 -23.02%
- 204億6200万
- 2020年3月31日 -30.21%
- 142億8100万
- 2021年3月31日 +61.22%
- 230億2400万
- 2022年3月31日 +7.18%
- 246億7700万
- 2023年3月31日 +7.18%
- 264億4800万
- 2024年3月31日 +24.5%
- 329億2700万
- 2025年3月31日 -23.4%
- 252億2200万
- 2026年3月31日 +25.62%
- 316億8500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- (単位:百万円)2026/06/17 11:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △9,882 15,506 法人税等及び税効果額 2,760 △3,126 その他有価証券評価差額金 △7,504 6,988 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (繰延税金負債)2026/06/17 11:30
(表示方法の変更)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 △11,202百万円 △14,076百万円 固定資産圧縮積立金 △3,093 〃 △2,976 〃
前事業年度において繰延税金資産の「その他」に含めて表示しておりました「未払事業税」は、重要性が増したため、当事業年度においては区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (繰延税金負債)2026/06/17 11:30
(表示方法の変更)前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 △12,087百万円 △15,213百万円 退職給付に係る資産 △3,006 〃 △3,045 〃
前連結会計年度まで「その他」に含めて表示しておりました「関係会社の留保利益」は、重要性が増したため、当連結会計年度においては区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。