5991 日本発條

時価

4256億円

PER 予

9.66倍

2010年以降

5.17-55.7倍
（2010-2024年）

0.95倍

2010年以降

0.46-1.77倍
（2010-2024年）

3.27%

ROE 予

9.88%

ROA 予

5.79%

屑売却代、実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加、売上高 - 精密部品他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	屑売却代		実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加		売上高 - 精密部品		従業員給料手当
2009/03	-		-		-		-
2010/03	42百万		-		-		-
2012/03	-		-272百万		-		-
2013/03	-		-		-		33.2億
2014/03	-		-		1302億		36.4億	+9.4%
2015/03	-		-		1387億	+6.5%	37億	+1.7%
2016/03	-		-		1446億	+4.3%	-
2017/03	-		-		1407億	-2.7%	-
2018/03	-		-		1497億	+6.4%	-
2019/03	-		-		1548億	+3.4%	-
2020/03	-		-		1448億	-6.5%	-
2021/03	-		-		1401億	-3.3%	-
2022/03	-		-		1638億	+16.9%	-
2023/03	-		-		1610億	-1.7%	-

2009年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: -
従業員給料手当: -

2010年3月

屑売却代: 4200万
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: -
従業員給料手当: -

2012年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -2億7200万
売上高 - 精密部品: -
従業員給料手当: -

2013年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: -
従業員給料手当: 33億2300万

2014年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: 1302億3500万
従業員給料手当: 36億3500万

2015年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: 1387億300万
従業員給料手当: 36億9800万

2016年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: 1446億300万
従業員給料手当: -

2017年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: 1407億2700万
従業員給料手当: -

2018年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: 1497億2200万
従業員給料手当: -

2019年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: 1548億2000万
従業員給料手当: -

2020年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: 1447億9600万
従業員給料手当: -

2021年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: 1400億6700万
従業員給料手当: -

2022年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: 1637億6700万
従業員給料手当: -

2023年3月

屑売却代: -
実効税率変更に伴う準備金及び積立金の増加: -
売上高 - 精密部品: 1609億6400万
従業員給料手当: -