有価証券報告書-第118期(平成28年12月1日-平成29年11月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
在外連結子会社については、定額法によっております。
主な資産の耐用年数
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 3～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。