有価証券報告書-第121期(令和1年12月1日-令和2年11月30日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「不動産賃貸料」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」39,496千円、「その他」94,313千円は、「その他」133,809千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「為替差損」は、当連結会計年度においては、「営業外収益」の「為替差益」となっておりますが、「営業外収益」の総額の100分の10以下となったため「その他」として表示しております。
また、前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「売電費用」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「為替差損」38,253千円、「その他」87,214千円は、「売電費用」6,809千円、「その他」118,658千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「保険積立金の解約による収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△10,731千円は、「保険積立金の解約による収入」1,176千円、「その他」△11,907千円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「不動産賃貸料」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「不動産賃貸料」39,496千円、「その他」94,313千円は、「その他」133,809千円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「為替差損」は、当連結会計年度においては、「営業外収益」の「為替差益」となっておりますが、「営業外収益」の総額の100分の10以下となったため「その他」として表示しております。
また、前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「売電費用」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「為替差損」38,253千円、「その他」87,214千円は、「売電費用」6,809千円、「その他」118,658千円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しておりました「保険積立金の解約による収入」は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△10,731千円は、「保険積立金の解約による収入」1,176千円、「その他」△11,907千円として組み替えております。