有価証券報告書-第126期(2024/12/01-2025/11/30)

(2)戦略
当社グループは以下のマテリアリティに基づき次期中期経営計画(2026年度～2028年度)を策定しています。なお、次期中期経営計画の期間で取り組むべき課題や目標については、「第2 事業の状況 1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に記載の通りであります。

マテリアリティ	主な取り組み
生活に不可欠な製品群の提供による社会の利便性向上 および環境負荷低減	・環境配慮型製品の開発・拡販・GHG排出量削減の対策・廃プラスチックのサーマルリサイクル(固形燃料化)・幅広い業界や用途向けのフィルター・コンベアのラインナップ化・進化を続ける電子部品業界の顧客要望に叶う製品の開発・拡販・六価クロム化合物削減による環境負荷低減・プール製造能力の拡大・多機能プール/ろ過装置の開発
顧客ニーズに応える営業力と 高品質な製品	・顧客ニーズを把握するための積極的な営業活動・新製品の開発・付加価値を加えた環境配慮型製品(消費電力削減・脱炭素に貢献する 駆動負荷低減網等)の製造・高品質化のための設備投資・事業承継リスクがある取引先の技術を引き継ぐためのM&A
人的資本の開発	・次世代育成支援・女性活躍推進・多様な人材活躍推進委員会の設置による、定着率向上に向けた労働 環境・制度の整備と従業員エンゲージメント向上・研修/教育(理論)とトレーニング(実践)によるスキル・知識の向上・キャリア開発支援による成長機会提供と個々の能力の最大化
グループガバナンスの強化	・取締役会実効性評価の実施・任意の委員会の設置による、取締役会のモニタリング強化・リスク管理体制の強化・コンプライアンス研修や定期的な意識調査実施・内部通報・相談窓口の周知・内部統制システム運用の強化

また、当社グループにおける人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針は、以下のとおりであります。
<人材育成>当社グループは、中長期的な企業価値の向上には人的資本が重要と考えており、次期中期経営計画(2026年度～2028年度)においても人的資本の開発を経営重点課題に掲げております。当社では、人を活かす経営に向け、与えられた仕事をこなすだけではなく、自ら考えて動ける人材を育て、チャレンジできる機会を提供するため、教育プログラムを通じた人材の育成や人事制度の検討・見直しを進めております。
<社内環境の整備>当社は、従業員全員が働きやすい環境を作り、全従業員が持っている能力を十二分に発揮できるようにするため、次世代育成支援と女性活躍推進に取り組んでおります。