建物(純額)
個別
- 2019年11月30日
- 70億5000万
- 2020年11月30日 +74.07%
- 122億7200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2021/02/22 9:30
主に建物及び構築物、機械装置及び運搬具であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 事業等のリスク
- (5) 地震等の自然災害に係るリスク2021/02/22 9:30
当社グループは、当社の本社、生産及び研究開発拠点が愛知県内の東三河地区に集中しております。そのため同地区に大規模な地震等の自然災害が発生した場合、生産活動をはじめとする事業活動全般に重大な影響を与える可能性があります。当社グループでは、事業継続計画(BCP、初動対応マニュアル及び業務復旧手順書)の整備を行うとともに、建物等の耐震工事、非常時を想定した訓練の実施及び安否確認システムの導入等の対策を講じておりますが、リスクを完全に回避することは困難であり、想定を超える事態が発生した場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
(6) 新型コロナウイルス感染症に係るリスク - #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産 …………… 1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)及び
2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物 ………… 定額法
その他の資産 ……………………………………………………… 定率法
(2) 無形固定資産 …………… 定額法2021/02/22 9:30 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2021/02/22 9:30
前連結会計年度(自 2018年12月1日至 2019年11月30日) 当連結会計年度(自 2019年12月1日至 2020年11月30日) 建物及び構築物 ― 百万円 4 百万円 土地 ― 百万円 203 百万円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 有形固定資産2021/02/22 9:30
(2) その他前連結会計年度(2019年11月30日) 当連結会計年度(2020年11月30日) 建物及び構築物 277 百万円 448 百万円 機械装置及び運搬具 4 百万円 2 百万円
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2021/02/22 9:30
建物 新城工場 5,678 百万円 八名工場 196 百万円 構築物 新城工場 304 百万円 機械及び装置 八名工場 992 百万円 新城工場 723 百万円 アカデミー 162 百万円 大池工場 157 百万円 豊橋工場 155 百万円 豊川工場 63 百万円 建設仮勘定 新城工場 2,669 百万円 豊橋工場 52 百万円 アカデミー 16 百万円 大池工場 12 百万円 豊川工場 自社用工作機械 461 百万円 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 財政状態2021/02/22 9:30
当連結会計年度末(以下「当期末」という。)の総資産は、前連結会計年度末(以下「前期末」という。)と比較して9,698百万円増加し、200,112百万円となりました。流動資産は、受取手形及び売掛金等が減少しましたが現金及び預金等が増加したことにより、前期末と比較して6,587百万円増加の102,691百万円となりました。固定資産は、建設仮勘定等が減少しましたが建物及び構築物(純額)、投資有価証券等が増加したことにより、前期末と比較して3,110百万円増加の97,420百万円となりました。
一方負債は、前期末と比較して10,177百万円増加し、59,932百万円となりました。流動負債は、未払法人税等が減少しましたが1年内返済予定の長期借入金等が増加したことにより、前期末と比較して3,744百万円増加の27,323百万円となりました。固定負債は、長期借入金等が増加したことにより、前期末と比較して6,432百万円増加の32,609百万円となりました。 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産を除く)2021/02/22 9:30
当社及び国内連結子会社は、定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
在外連結子会社は主として定額法を採用しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 固定資産の減価償却の方法2021/02/22 9:30
(1) 有形固定資産 …………… 1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)及び
2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物 ………… 定額法