- 5981
- 2026/09/08
- 時価
- 294億円
- PER 予
- 9.3倍
- 2010年以降
- 赤字-261.12倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.67倍
- 2010年以降
- 0.32-2.86倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.87%
- ROE 予
- 7.22%
- ROA 予
- 3.34%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東京製綱(5981)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 19億3900万
- 2009年3月31日 -5.47%
- 18億3300万
- 2010年3月31日 -36.88%
- 11億5700万
- 2010年12月31日 -2.07%
- 11億3300万
- 2011年3月31日 -23.57%
- 8億6600万
- 2011年6月30日 +40.53%
- 12億1700万
- 2012年3月31日 -14.3%
- 10億4300万
- 2013年3月31日 -5.56%
- 9億8500万
- 2014年3月31日 +16.95%
- 11億5200万
- 2014年6月30日 +0.78%
- 11億6100万
- 2014年9月30日 -0.86%
- 11億5100万
- 2014年12月31日 -0.09%
- 11億5000万
- 2015年3月31日 -33.74%
- 7億6200万
- 2015年6月30日 +0.79%
- 7億6800万
- 2015年9月30日 -0.52%
- 7億6400万
- 2015年12月31日 +0.13%
- 7億6500万
- 2016年3月31日 +23.01%
- 9億4100万
- 2016年6月30日 ±0%
- 9億4100万
- 2016年9月30日 ±0%
- 9億4100万
- 2016年12月31日 ±0%
- 9億4100万
- 2017年3月31日 -32.94%
- 6億3100万
- 2017年6月30日 +0.32%
- 6億3300万
- 2017年9月30日 +4.58%
- 6億6200万
- 2017年12月31日 -0.45%
- 6億5900万
- 2018年3月31日 -19.58%
- 5億3000万
個別
- 2008年3月31日
- 16億9700万
- 2009年3月31日 -4.48%
- 16億2100万
- 2010年3月31日 -40.9%
- 9億5800万
- 2011年3月31日 -27.14%
- 6億9800万
- 2012年3月31日 +25.21%
- 8億7400万
- 2013年3月31日 -2.86%
- 8億4900万
- 2014年3月31日 -0.47%
- 8億4500万
- 2015年3月31日 -44.14%
- 4億7200万
- 2016年3月31日 +30.72%
- 6億1700万
- 2017年3月31日 -44.08%
- 3億4500万
- 2018年3月31日 -31.3%
- 2億3700万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/24 14:39
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)税務上の繰越欠損金に対して、前事業年度では繰延税金資産1,371百万円を計上し、当事業年度では繰延税金資産1,535百万円を計上しております。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 貸倒引当金 888 百万円 1,161 百万円 繰延税金負債合計 962 百万円 1,630 百万円 繰延税金資産(負債)の純額 1,497 百万円 1,043 百万円 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/24 14:39
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(注)1.評価性引当額が364百万円減少しております。この減少の主な内容は、東京製綱㈱において将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額が397百万円減少したことに伴うものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 403 百万円 431 百万円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- c.繰延税金資産2026/06/24 14:39
当社グループは、繰延税金資産について、将来の事業計画に基づいて決定した課税所得の見積りを前提とし、合理的にその回収可能性を検討し判断して計上しております。将来の事業計画に変動をもたらす経済環境の変化などにより、繰延税金資産の計上に影響が生じる可能性があります。詳細につきましては、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項(重要な会計上の見積り)1.繰延税金資産の回収可能性」に記載のとおりであります。
d.退職給付費用 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2026/06/24 14:39
(繰延税金資産の回収可能性)
(1)当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (重要な会計上の見積り)2026/06/24 14:39
1 繰延税金資産の回収可能性
(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額