5975 東プレ

5975
2024/04/25
時価
1347億円
PER 予
8.19倍
2010年以降
3.34-47.09倍
(2010-2023年)
PBR
0.63倍
2010年以降
0.27-1.34倍
(2010-2023年)
配当 予
2%
ROE 予
7.69%
ROA 予
4.51%
資料
Link
CSV,JSON

社債

【期間】

連結

2020年3月31日
200億
2021年3月31日 +50%
300億
2022年3月31日 ±0%
300億
2023年3月31日 ±0%
300億

個別

2020年3月31日
200億
2021年3月31日 +50%
300億
2022年3月31日 ±0%
300億
2023年3月31日 ±0%
300億

有報情報

#1 社債明細表、連結財務諸表(連結)
社債明細表】
2023/06/29 10:00
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(財務政策)
当社グループは、運転資金及び設備資金につきましては内部資金の充当を基本としております。不足となった場合は、運転資金は短期借入金、設備資金は長期借入金及び社債の発行により資金調達しております。
設備資金の調達は、国内・海外子会社を含めたグループ全体の長期的な投資計画に基づき、当社で調達計画を作成し、一元管理しております。
2023/06/29 10:00
#3 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】
該当事項はありません。
2023/06/29 10:00
#4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
営業債務である支払手形及び買掛金は、1年以内の支払期日であります。
借入金及び社債は、主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであり、主な返済日は決算日後、原則として5年以内であります。
デリバティブ取引は、借入金に係る支払金利の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした金利スワップ取引及び外貨建借入金、貸付金に係る為替の変動リスクに対するヘッジを目的とした為替予約取引、通貨スワップ取引であり、各社の社内規程及びこれに付随する規定に基づき、実需の範囲で行うこととしております。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、前述の「会計方針に関する事項」に記載されている「(7)重要なヘッジ会計の方法」をご覧下さい。
2023/06/29 10:00