東プレ(5975)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 9700万
- 2014年3月31日 +7.22%
- 1億400万
- 2015年3月31日 +7.69%
- 1億1200万
- 2016年3月31日 +32.14%
- 1億4800万
- 2017年3月31日 -7.43%
- 1億3700万
- 2018年3月31日 +18.98%
- 1億6300万
- 2019年3月31日 +11.66%
- 1億8200万
- 2020年3月31日 +8.79%
- 1億9800万
- 2021年3月31日 +36.87%
- 2億7100万
- 2022年3月31日 -7.38%
- 2億5100万
- 2023年3月31日 -9.96%
- 2億2600万
- 2024年3月31日 +102.21%
- 4億5700万
- 2025年3月31日 +1.97%
- 4億6600万
- 2026年3月31日 +18.67%
- 5億5300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は、次のとおりであります。2026/06/25 11:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 荷造運搬費 2,969 2,883 減価償却費 1,034 1,118 - #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/25 11:00
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:00
(注)1.評価性引当額が1,992百万円増加しております。この増加の主な内容は、当社の連結子会社である三池工業株式会社及び東普雷(佛山)汽車部件有限公司における増加によるものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 △3,151 △4,035 在外子会社における減価償却費損金算入認容額 △5,286 △5,733 在外子会社の留保利益金 △2,589 △2,399
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/25 11:00
営業活動によるキャッシュ・フローは、351億6千2百万円の増加となりました。主な増加要因は、税金等調整前当期純利益297億4千6百万円、減価償却費238億9千9百万円であります。主な減少要因は、法人税等の支払額112億9千5百万円、仕入債務の減少額86億7千1百万円であります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)