5975 東プレ

5975
2026/04/17
時価
1326億円
PER 予
9.34倍
2010年以降
3.34-47.09倍
(2010-2025年)
PBR
0.52倍
2010年以降
0.27-1.34倍
(2010-2025年)
配当 予
3.26%
ROE 予
5.54%
ROA 予
3.52%
資料
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CSV,JSON

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「定温物流関連事業」は、トータル定温物流に関する冷凍コンテナ、冷凍装置、冷凍・冷蔵庫、定温物流センター等の製造、販売、施工、及び関連事業を行っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
2023/06/29 10:00
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社の数 4社
非連結子会社については、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等の観点からみていずれも小規模であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため除外しております。2023/06/29 10:00
#3 主要な顧客ごとの情報
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
日産自動車㈱121,575プレス関連製品事業
本田技研工業㈱54,357プレス関連製品事業
トヨタ自動車㈱36,363プレス関連製品事業
(注)売上高は、当該顧客と同一の企業集団に属する顧客への売上高を集約して記載しております。
2023/06/29 10:00
#4 事業等のリスク
<災害等のリスクについて>当社グループは国内及び海外において事業を展開しており、台風やハリケーン、地震などの自然災害や、ストライキ、騒乱、感染症・疫病等の発生・蔓延などの影響を受けることが考えられます。これらの事態が発生した事業所では生産活動の停滞や停止、設備投資の遅延が生じる可能性があります。また、取引先においても同様に生産活動に支障をきたす可能性があり、いずれも長期間におよんだ場合には当社グループの経営成績に影響をおよぼす可能性があります。
<新型コロナウイルスの感染拡大について>2020年年初に顕在化した新型コロナウイルス感染症は、世界的規模で経済活動に影響をおよぼしております。当社グループは、感染防止を図りつつ事業を継続するための体制の整備に努めております。しかし今後、事態が再発・長期化した場合は、資機材の生産・物流の停滞に伴う生産活動の遅延や工場建設をはじめとした設備投資計画の遅延などが生じる可能性があり、これらが当社グループの事業環境や、売上高をはじめとした経営成績およびキャッシュ・フローなどに影響を与える可能性があります。
<車載向け半導体部品の不足について>自動車の需要回復により、半導体部品の需要が高まる一方で、供給不足は解消されておらず、世界的に車載向け半導体部品不足の継続が懸念されております。これらが、当社グループの経営成績及びキャッシュ・フローに影響をおよぼす可能性があります。
2023/06/29 10:00
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2023/06/29 10:00
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
(単位:百万円)

(注)売上高は自社(当社グループ)の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2023/06/29 10:00
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
ロ.経営成績
(売上高と営業利益)
主にプレス関連製品事業において、半導体不足の影響を受けたものの、国内や北米において、前期より物量が増加したことにより、売上高・営業利益ともに前期を上回りました。
2023/06/29 10:00
#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2)非連結子会社の数 4社
非連結子会社については、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等の観点からみていずれも小規模であり、全体としても連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため除外しております。
2.持分法の適用に関する事項
2023/06/29 10:00
#9 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
営業取引による取引高
売上高35,030百万円33,900百万円
仕入高39,64557,049
2023/06/29 10:00

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