社債
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 34億8000万
- 2009年3月31日 +13.22%
- 39億4000万
- 2010年3月31日 -54.31%
- 18億
- 2011年3月31日 +71.11%
- 30億8000万
- 2012年3月31日 -33.77%
- 20億4000万
- 2013年3月31日 -43.14%
- 11億6000万
- 2014年3月31日 -58.62%
- 4億8000万
個別
- 2008年3月31日
- 34億8000万
- 2009年3月31日 +13.22%
- 39億4000万
- 2010年3月31日 -54.31%
- 18億
- 2011年3月31日 +71.11%
- 30億8000万
- 2012年3月31日 -33.77%
- 20億4000万
- 2013年3月31日 -43.14%
- 11億6000万
- 2014年3月31日 -58.62%
- 4億8000万
有報情報
- #1 発行済株式総数、資本金等の推移（連結）
- 発行済株式総数、資本金等の推移】
(注)平成6年4月1日から平成7年3月31日までの新株引受権付社債の権利行使によるものである。2023/06/29 14:19 - #2 社債明細表、連結財務諸表（連結）
- 【社債明細表】2023/06/29 14:19
該当事項なし - #3 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等（連結）
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2023/06/29 14:19
該当事項なし - #4 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- 営業債務である支払手形・工事未払金等は、その殆どが2ヶ月以内の支払期日である。2023/06/29 14:19
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、社債、長期借入金は主に設備投資に係る資金調達である。
変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されているが、このうち長期のものの一部については、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、個別契約ごとにデリバティブ取引(金利スワップ取引)をヘッジ手段として利用している。ヘッジの有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たしているため、その判定をもって有効性の評価を省略している。