訂正有価証券報告書-第66期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「長期未収入金」は、総資産の100分の5以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において表示していた「投資その他の資産」の「長期未収入金」282,148千円及び「その他」113,283千円は、「その他」395,431千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「為替差益」、「補助金収入」及び「受取保険金」は、営業外収益総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「為替差益」13,008千円、「補助金収入」10,092千円、「受取保険金」9,154千円、「その他」5,138千円は、「その他」37,394千円として組み替えております。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「長期未収入金」は、総資産の100分の5以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において表示していた「投資その他の資産」の「長期未収入金」282,148千円及び「その他」113,283千円は、「その他」395,431千円として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「営業外収益」の「為替差益」、「補助金収入」及び「受取保険金」は、営業外収益総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「為替差益」13,008千円、「補助金収入」10,092千円、「受取保険金」9,154千円、「その他」5,138千円は、「その他」37,394千円として組み替えております。