4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
(なお、当社所有の子会社用賃貸設備については、定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 15～50年
構築物 12～27年
機械装置 10年
工具、器具及び備品 2～5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
社内利用のソフトウェア 5年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法