中央発條（5992）の全事業営業利益の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 10億2578万
- 2010年12月31日 +123.29%
- 22億9042万
- 2011年12月31日 -93.88%
- 1億4019万
- 2012年12月31日 +427.61%
- 7億3966万
- 2013年12月31日 +26.49%
- 9億3557万
- 2014年12月31日 +4.25%
- 9億7530万
- 2015年12月31日 -10.05%
- 8億7727万
- 2016年12月31日 +140.93%
- 21億1358万
- 2017年12月31日 +10.17%
- 23億2846万
- 2018年12月31日 -26.33%
- 17億1545万
- 2019年12月31日 +34.21%
- 23億239万
- 2020年12月31日 -81.74%
- 4億2048万
- 2021年12月31日 +141.22%
- 10億1432万
- 2022年12月31日 -52.18%
- 4億8506万
- 2023年12月31日 +104.64%
- 9億9265万
- 2024年12月31日 +201.85%
- 29億9634万
- 2025年12月31日 -30.35%
- 20億8694万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表（連結）
- 2.報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と四半期連結損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2024/02/09 9:48
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない本社部門に関わる費用であります。(単位:千円) 全社費用(注) △1,152,558 四半期連結損益計算書の営業利益 485,069
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 - #2 報告セグメントごとの利益又は損失の金額の合計額と四半期損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）
- 2.報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と四半期連結損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)2024/02/09 9:48
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない本社部門に関わる費用であります。(単位:千円) 全社費用(注) △1,354,993 四半期連結損益計算書の営業利益 992,654 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような状況のなか、当社グループの当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、売上高が前年同四半期に比べ91億1千1百万円増収(前年同四半期比13.3%増)の776億3百万円となりました。この売上高は鋼材高騰の売価反映と為替変動の影響等約43億円を含み、実質的な売上高の増収は48億円となりました。2024/02/09 9:48
損益の状況につきましては、営業利益が5億7百万円増益の9億9千2百万円(前年同四半期比104.6%増)、経常利益が8億7千7百万円増益の24億2千2百万円(前年同四半期比56.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は9億9千万円増益の14億6千4百万円(前年同四半期比209.1%増)となりました。
営業利益については、売上高の増加及び経営の合理化改善による増益影響が、事故、鋼材・資材・物流費及び動力光熱費等のインフレ、あるいは、新製品開発に対する研究開発費及び従業員の昇給を含めた人的投資などの「意志ある固定費」のコスト増による減益影響を上回り増益となりました。新技術を搭載した新製品スタビライザー「SDM」の量産開始などによる収益性向上に加え、グローバルにおける直材費調達改善強化など従来の延長線上を超える原価低減やお客様に対する販価改訂により、インフレ影響を跳ね返しました。特に地域別では、ここ数年、事業構造改革を集中的に実施してきた北米地域が黒字化し、前年の赤字から大幅増益となったことがグローバルでの営業利益増益に寄与いたしました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
