5930 文化シヤッター

5930
2026/09/07
時価
1381億円
PER 予
10.35倍
2010年以降
赤字-26.17倍
(2010-2026年)
PBR
1.15倍
2010年以降
0.35-1.63倍
(2010-2026年)
配当 予
3.87%
ROE 予
11.11%
ROA 予
6.5%
資料
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文化シヤッター(5930)の利益剰余金の推移 - 通期

【期間】

連結

2007年3月31日
139億7100万
2008年3月31日 +3.03%
143億9500万
2009年3月31日 -22.1%
112億1400万
2010年3月31日 -95.25%
5億3300万
2011年3月31日 +789.12%
47億3900万
2012年3月31日 +52.27%
72億1600万
2013年3月31日 +86.03%
134億2400万
2014年3月31日 +53.13%
205億5600万
2015年3月31日 +26.3%
259億6300万
2016年3月31日 +19.21%
309億5100万
2017年3月31日 +14.65%
354億8400万
2018年3月31日 +4.96%
372億4500万
2019年3月31日 +15.73%
431億500万
2020年3月31日 +10.34%
475億6400万
2021年3月31日 +13.89%
541億7100万
2022年3月31日 +6.25%
575億5500万
2023年3月31日 +8.94%
626億9900万
2024年3月31日 +12.4%
704億7600万
2025年3月31日 +11.98%
789億1900万
2026年3月31日 +8.9%
859億4400万

個別

2007年3月31日
102億7300万
2008年3月31日 +0.99%
103億7500万
2009年3月31日 -31.74%
70億8200万
2010年3月31日
-25億2600万
2011年3月31日
15億9800万
2012年3月31日 +93.43%
30億9100万
2013年3月31日 +140.54%
74億3500万
2014年3月31日 +68.93%
125億6000万
2015年3月31日 +32.18%
166億200万
2016年3月31日 +24.52%
206億7300万
2017年3月31日 +17.9%
243億7300万
2018年3月31日 +6.46%
259億4800万
2019年3月31日 +16.11%
301億2800万
2020年3月31日 +10.91%
334億1500万
2021年3月31日 +16.6%
389億6100万
2022年3月31日 +6.54%
415億1000万
2023年3月31日 +16.4%
483億1800万
2024年3月31日 +9.17%
527億4800万
2025年3月31日 +12.59%
593億8900万
2026年3月31日 +7.77%
640億400万

有報情報

#1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
分法を適用していない関連会社(文化シヤッター秋田販売株式会社、文化シヤッター高岡販売株式会社)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外している。2026/06/15 13:30
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(純資産)
当連結会計年度末における純資産の残高は、120,009百万円(前連結会計年度末は113,450百万円)となり、6,559百万円増加した。これは、「利益剰余金」が配当金の支払い(5,614百万円)により減少、「自己株式」の取得等(2,000百万円)により減少した一方で、親会社株主に帰属する当期純利益の計上(12,639百万円)により増加、「その他有価証券評価差額金」が増加(1,770百万円)したことが主な要因である。
②キャッシュ・フローの状況
2026/06/15 13:30
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
EUROWINDOW,JSC.
(2)持分法を適用していない関連会社(文化シヤッター秋田販売株式会社、文化シヤッター高岡販売株式会社)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外している。
(3)持分法適用会社のうち、決算日が連結決算日と異なる会社については、当該会社の事業年度に係る財務諸表を使用している。
2026/06/15 13:30

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