- 5930
- 2026/09/07
- 時価
- 1381億円
- PER 予
- 10.35倍
- 2010年以降
- 赤字-26.17倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.15倍
- 2010年以降
- 0.35-1.63倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.87%
- ROE 予
- 11.11%
- ROA 予
- 6.5%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
文化シヤッター(5930)の利益剰余金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 139億7100万
- 2008年3月31日 +3.03%
- 143億9500万
- 2009年3月31日 -22.1%
- 112億1400万
- 2010年3月31日 -95.25%
- 5億3300万
- 2011年3月31日 +789.12%
- 47億3900万
- 2012年3月31日 +52.27%
- 72億1600万
- 2013年3月31日 +86.03%
- 134億2400万
- 2014年3月31日 +53.13%
- 205億5600万
- 2015年3月31日 +26.3%
- 259億6300万
- 2016年3月31日 +19.21%
- 309億5100万
- 2017年3月31日 +14.65%
- 354億8400万
- 2018年3月31日 +4.96%
- 372億4500万
- 2019年3月31日 +15.73%
- 431億500万
- 2020年3月31日 +10.34%
- 475億6400万
- 2021年3月31日 +13.89%
- 541億7100万
- 2022年3月31日 +6.25%
- 575億5500万
- 2023年3月31日 +8.94%
- 626億9900万
- 2024年3月31日 +12.4%
- 704億7600万
- 2025年3月31日 +11.98%
- 789億1900万
- 2026年3月31日 +8.9%
- 859億4400万
個別
- 2007年3月31日
- 102億7300万
- 2008年3月31日 +0.99%
- 103億7500万
- 2009年3月31日 -31.74%
- 70億8200万
- 2010年3月31日
- -25億2600万
- 2011年3月31日
- 15億9800万
- 2012年3月31日 +93.43%
- 30億9100万
- 2013年3月31日 +140.54%
- 74億3500万
- 2014年3月31日 +68.93%
- 125億6000万
- 2015年3月31日 +32.18%
- 166億200万
- 2016年3月31日 +24.52%
- 206億7300万
- 2017年3月31日 +17.9%
- 243億7300万
- 2018年3月31日 +6.46%
- 259億4800万
- 2019年3月31日 +16.11%
- 301億2800万
- 2020年3月31日 +10.91%
- 334億1500万
- 2021年3月31日 +16.6%
- 389億6100万
- 2022年3月31日 +6.54%
- 415億1000万
- 2023年3月31日 +16.4%
- 483億1800万
- 2024年3月31日 +9.17%
- 527億4800万
- 2025年3月31日 +12.59%
- 593億8900万
- 2026年3月31日 +7.77%
- 640億400万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用していない関連会社(文化シヤッター秋田販売株式会社、文化シヤッター高岡販売株式会社)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外している。2026/06/15 13:30
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2026/06/15 13:30
当連結会計年度末における純資産の残高は、120,009百万円(前連結会計年度末は113,450百万円)となり、6,559百万円増加した。これは、「利益剰余金」が配当金の支払い(5,614百万円)により減少、「自己株式」の取得等(2,000百万円)により減少した一方で、親会社株主に帰属する当期純利益の計上(12,639百万円)により増加、「その他有価証券評価差額金」が増加(1,770百万円)したことが主な要因である。
②キャッシュ・フローの状況 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- EUROWINDOW,JSC.2026/06/15 13:30
(2)持分法を適用していない関連会社(文化シヤッター秋田販売株式会社、文化シヤッター高岡販売株式会社)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため持分法の適用範囲から除外している。
(3)持分法適用会社のうち、決算日が連結決算日と異なる会社については、当該会社の事業年度に係る財務諸表を使用している。