6486 イーグル工業

6486
2026/03/18
時価
1544億円
PER 予
14.4倍
2010年以降
4.76-22.58倍
(2010-2025年)
PBR
1.12倍
2010年以降
0.35-2.27倍
(2010-2025年)
配当 予
4.03%
ROE 予
7.79%
ROA 予
4.37%
資料
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イーグル工業(6486)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
75億7700万
2009年3月31日 -57.16%
32億4600万
2009年12月31日 -16.2%
27億2000万
2010年3月31日 +50.81%
41億200万
2010年6月30日 -42.25%
23億6900万
2010年9月30日 +82.31%
43億1900万
2010年12月31日 +53.76%
66億4100万
2011年3月31日 +31.26%
87億1700万
2011年6月30日 -79.09%
18億2300万
2011年9月30日 +57.43%
28億7000万
2011年12月31日 +57.94%
45億3300万
2012年3月31日 +36.93%
62億700万
2012年6月30日 -73.64%
16億3600万
2012年9月30日 +75.24%
28億6700万
2012年12月31日 +63.86%
46億9800万
2013年3月31日 +61.32%
75億7900万
2013年6月30日 -59.22%
30億9100万
2013年9月30日 +83.6%
56億7500万
2013年12月31日 +40.6%
79億7900万
2014年3月31日 +42.91%
114億300万
2014年6月30日 -68.84%
35億5300万
2014年9月30日 +83.03%
65億300万
2014年12月31日 +64.83%
107億1900万
2015年3月31日 +35.21%
144億9300万
2015年6月30日 -67.98%
46億4100万
2015年9月30日 +79.31%
83億2200万
2015年12月31日 +41.68%
117億9100万
2016年3月31日 +18.49%
139億7100万
2016年6月30日 -79.15%
29億1300万
2016年9月30日 +69.93%
49億5000万
2016年12月31日 +60.59%
79億4900万
2017年3月31日 +39.89%
111億2000万
2017年6月30日 -70.7%
32億5800万
2017年9月30日 +66.7%
54億3100万
2017年12月31日 +64.54%
89億3600万
2018年3月31日 +31.29%
117億3200万
2018年6月30日 -77.68%
26億1900万
2018年9月30日 +91.14%
50億600万
2018年12月31日 +54.93%
77億5600万
2019年3月31日 +25.77%
97億5500万
2019年6月30日 -80.64%
18億8900万
2019年9月30日 +113.66%
40億3600万
2019年12月31日 -1.14%
39億9000万
2020年3月31日 +44.66%
57億7200万
2020年6月30日
-8億4100万
2020年9月30日
-2億2200万
2020年12月31日
32億8600万
2021年3月31日 +76.57%
58億200万
2021年6月30日 -56.74%
25億1000万
2021年9月30日 +56.22%
39億2100万
2021年12月31日 +33.64%
52億4000万
2022年3月31日 +44.27%
75億6000万
2022年6月30日 -74.27%
19億4500万
2022年9月30日 +93.47%
37億6300万
2022年12月31日 +99.63%
75億1200万
2023年3月31日 +23.32%
92億6400万
2023年6月30日 -83.86%
14億9500万
2023年9月30日 +106.35%
30億8500万
2023年12月31日 +92.9%
59億5100万
2024年3月31日 +36.23%
81億700万
2024年6月30日 -67.63%
26億2400万
2024年9月30日 +62.54%
42億6500万
2024年12月31日 +60.47%
68億4400万
2025年3月31日 +24.11%
84億9400万
2025年6月30日 -64.7%
29億9800万
2025年9月30日 +85.02%
55億4700万
2025年12月31日 +80.03%
99億8600万

個別

2008年3月31日
25億2700万
2009年3月31日
-2億9000万
2010年3月31日
-1億500万
2011年3月31日
10億7800万
2012年3月31日 -57.24%
4億6100万
2013年3月31日 +379.39%
22億1000万
2014年3月31日 +97.96%
43億7500万
2015年3月31日 +24.62%
54億5200万
2016年3月31日 -5.56%
51億4900万
2017年3月31日 -61.51%
19億8200万
2018年3月31日 -28.15%
14億2400万
2019年3月31日 -34.83%
9億2800万
2020年3月31日 -87.61%
1億1500万
2021年3月31日
-2億7300万
2022年3月31日 -312.09%
-11億2500万
2023年3月31日
7億4600万
2024年3月31日 +59.25%
11億8800万
2025年3月31日
-2億5700万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(1) セグメント利益又は損失の調整額20百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
(3) セグメント資産のうち、調整又は全社の項目に含めた全社資産の金額は230億66百万円であり、その主なものは、当社の現金及び預金、未収入金、ソフトウエア、退職給付に係る資産及び繰延税金資産であります。
2025/06/24 9:39
#2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2025/06/24 9:39
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(1) セグメント利益又は損失の調整額11百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
(3) セグメント資産のうち、調整又は全社の項目に含めた全社資産の金額は197億53百万円であり、その主なものは、当社の現金及び預金、未収入金、ソフトウエア、退職給付に係る資産及び繰延税金資産であります。
2025/06/24 9:39
#4 役員報酬(連結)
業績連動報酬は、評価項目の達成度に応じ、0%から200%の範囲で支給しております。
短期業績連動報酬の決定に際しては、企業業績の指標として利益水準の維持向上が最も適切であるとの判断から、期初営業利益計画の達成度合いを中心に、配当実施額、従業員賞与支給額、その他業績に影響を与える事項(天災、特別損益等)を勘案し、決定しております。
中長期業績連動報酬に係る指標は、企業グループの総合的な収益力を高めると同時に、ESGを考慮した経営を進めるという理由から、財務指標をROIC、非財務指標をFTSE Russell ESGスコアとしており、それぞれの評価加重を90%・10%としております。
2025/06/24 9:39
#5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
最終年度の目標経営数値
3カ年計画目標経営数値(2025年度)年度計画(2025年度)
売上高2,000億円1,700億円
営業利益145億円90億円
本中期経営計画最終年度(2025年度)の目標経営数値は、計画策定時において、各市場の変化への対応に向けた各主要推進項目の取り組みに合わせ、主に半導体業界向け事業を将来の成長ドライバーとして注力することで、売上高2,000億円、営業利益145億円と定めましたが、当初見通し時から半導体業界全体が低迷したことを主な要因として、売上高1,700億円、営業利益90億円に変更することといたしました。
なお、半導体業界向け事業の販売は、2024年度下期より回復傾向にあるとともに、自動車・建設機械業界向け事業においては、次世代主力商品として拡販開発に取り組んでまいりましたEV向けサスペンション用ソレノイドバルブの販売増も見込まれておりますので、これら各事業の課題に重点的に取り組むことで、更なる収益性の向上とビジネスの拡大を進めてまいります。
2025/06/24 9:39
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における当社グループを取り巻く環境は、各国経済の成長率は落ち着きを見せ、安定的なものとなった一方、急激な円安や原材料の高騰、各国の金融政策及び継続した地政学的リスク等の影響によって、先行き不透明感が強まりました。
このような事業環境のもと、当社グループの事業領域においては、自動車・建設機械業界向け事業と半導体業界向け事業は伸び悩みましたが、その他の事業は堅調に推移し、グループ全体としては売上・営業利益ともに前期を上回る結果となりました。経常利益は、前期に計上した為替差益が為替差損に転じたことにより減益となりました。これに加えて、減損損失などの特別損失の計上及び一般産業機械業界向け事業でのグループ内組織再編に伴い発生した非支配株主に帰属する当期純利益の計上等により、親会社株主に帰属する当期純利益についても前期を下回りました。
この結果、当連結会計年度の財政状態及び経営成績は次のとおりとなりました。
2025/06/24 9:39

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