イーグル工業(6486)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 75億7700万
- 2009年3月31日 -57.16%
- 32億4600万
- 2009年12月31日 -16.2%
- 27億2000万
- 2010年3月31日 +50.81%
- 41億200万
- 2010年6月30日 -42.25%
- 23億6900万
- 2010年9月30日 +82.31%
- 43億1900万
- 2010年12月31日 +53.76%
- 66億4100万
- 2011年3月31日 +31.26%
- 87億1700万
- 2011年6月30日 -79.09%
- 18億2300万
- 2011年9月30日 +57.43%
- 28億7000万
- 2011年12月31日 +57.94%
- 45億3300万
- 2012年3月31日 +36.93%
- 62億700万
- 2012年6月30日 -73.64%
- 16億3600万
- 2012年9月30日 +75.24%
- 28億6700万
- 2012年12月31日 +63.86%
- 46億9800万
- 2013年3月31日 +61.32%
- 75億7900万
- 2013年6月30日 -59.22%
- 30億9100万
- 2013年9月30日 +83.6%
- 56億7500万
- 2013年12月31日 +40.6%
- 79億7900万
- 2014年3月31日 +42.91%
- 114億300万
- 2014年6月30日 -68.84%
- 35億5300万
- 2014年9月30日 +83.03%
- 65億300万
- 2014年12月31日 +64.83%
- 107億1900万
- 2015年3月31日 +35.21%
- 144億9300万
- 2015年6月30日 -67.98%
- 46億4100万
- 2015年9月30日 +79.31%
- 83億2200万
- 2015年12月31日 +41.68%
- 117億9100万
- 2016年3月31日 +18.49%
- 139億7100万
- 2016年6月30日 -79.15%
- 29億1300万
- 2016年9月30日 +69.93%
- 49億5000万
- 2016年12月31日 +60.59%
- 79億4900万
- 2017年3月31日 +39.89%
- 111億2000万
- 2017年6月30日 -70.7%
- 32億5800万
- 2017年9月30日 +66.7%
- 54億3100万
- 2017年12月31日 +64.54%
- 89億3600万
- 2018年3月31日 +31.29%
- 117億3200万
- 2018年6月30日 -77.68%
- 26億1900万
- 2018年9月30日 +91.14%
- 50億600万
- 2018年12月31日 +54.93%
- 77億5600万
- 2019年3月31日 +25.77%
- 97億5500万
- 2019年6月30日 -80.64%
- 18億8900万
- 2019年9月30日 +113.66%
- 40億3600万
- 2019年12月31日 -1.14%
- 39億9000万
- 2020年3月31日 +44.66%
- 57億7200万
- 2020年6月30日
- -8億4100万
- 2020年9月30日
- -2億2200万
- 2020年12月31日
- 32億8600万
- 2021年3月31日 +76.57%
- 58億200万
- 2021年6月30日 -56.74%
- 25億1000万
- 2021年9月30日 +56.22%
- 39億2100万
- 2021年12月31日 +33.64%
- 52億4000万
- 2022年3月31日 +44.27%
- 75億6000万
- 2022年6月30日 -74.27%
- 19億4500万
- 2022年9月30日 +93.47%
- 37億6300万
- 2022年12月31日 +99.63%
- 75億1200万
- 2023年3月31日 +23.32%
- 92億6400万
- 2023年6月30日 -83.86%
- 14億9500万
- 2023年9月30日 +106.35%
- 30億8500万
- 2023年12月31日 +92.9%
- 59億5100万
- 2024年3月31日 +36.23%
- 81億700万
- 2024年6月30日 -67.63%
- 26億2400万
- 2024年9月30日 +62.54%
- 42億6500万
- 2024年12月31日 +60.47%
- 68億4400万
- 2025年3月31日 +24.11%
- 84億9400万
- 2025年6月30日 -64.7%
- 29億9800万
- 2025年9月30日 +85.02%
- 55億4700万
- 2025年12月31日 +80.03%
- 99億8600万
個別
- 2008年3月31日
- 25億2700万
- 2009年3月31日
- -2億9000万
- 2010年3月31日
- -1億500万
- 2011年3月31日
- 10億7800万
- 2012年3月31日 -57.24%
- 4億6100万
- 2013年3月31日 +379.39%
- 22億1000万
- 2014年3月31日 +97.96%
- 43億7500万
- 2015年3月31日 +24.62%
- 54億5200万
- 2016年3月31日 -5.56%
- 51億4900万
- 2017年3月31日 -61.51%
- 19億8200万
- 2018年3月31日 -28.15%
- 14億2400万
- 2019年3月31日 -34.83%
- 9億2800万
- 2020年3月31日 -87.61%
- 1億1500万
- 2021年3月31日
- -2億7300万
- 2022年3月31日 -312.09%
- -11億2500万
- 2023年3月31日
- 7億4600万
- 2024年3月31日 +59.25%
- 11億8800万
- 2025年3月31日
- -2億5700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1) セグメント利益又は損失の調整額20百万円は、セグメント間取引消去であります。2025/06/24 9:39
(2) セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
(3) セグメント資産のうち、調整又は全社の項目に含めた全社資産の金額は230億66百万円であり、その主なものは、当社の現金及び預金、未収入金、ソフトウエア、退職給付に係る資産及び繰延税金資産であります。 - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/24 9:39
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (1) セグメント利益又は損失の調整額11百万円は、セグメント間取引消去であります。2025/06/24 9:39
(2) セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
(3) セグメント資産のうち、調整又は全社の項目に含めた全社資産の金額は197億53百万円であり、その主なものは、当社の現金及び預金、未収入金、ソフトウエア、退職給付に係る資産及び繰延税金資産であります。 - #4 役員報酬(連結)
- 業績連動報酬は、評価項目の達成度に応じ、0%から200%の範囲で支給しております。2025/06/24 9:39
短期業績連動報酬の決定に際しては、企業業績の指標として利益水準の維持向上が最も適切であるとの判断から、期初営業利益計画の達成度合いを中心に、配当実施額、従業員賞与支給額、その他業績に影響を与える事項(天災、特別損益等)を勘案し、決定しております。
中長期業績連動報酬に係る指標は、企業グループの総合的な収益力を高めると同時に、ESGを考慮した経営を進めるという理由から、財務指標をROIC、非財務指標をFTSE Russell ESGスコアとしており、それぞれの評価加重を90%・10%としております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 最終年度の目標経営数値2025/06/24 9:39
本中期経営計画最終年度(2025年度)の目標経営数値は、計画策定時において、各市場の変化への対応に向けた各主要推進項目の取り組みに合わせ、主に半導体業界向け事業を将来の成長ドライバーとして注力することで、売上高2,000億円、営業利益145億円と定めましたが、当初見通し時から半導体業界全体が低迷したことを主な要因として、売上高1,700億円、営業利益90億円に変更することといたしました。3カ年計画目標経営数値(2025年度) 年度計画(2025年度) 売上高 2,000億円 1,700億円 営業利益 145億円 90億円
なお、半導体業界向け事業の販売は、2024年度下期より回復傾向にあるとともに、自動車・建設機械業界向け事業においては、次世代主力商品として拡販開発に取り組んでまいりましたEV向けサスペンション用ソレノイドバルブの販売増も見込まれておりますので、これら各事業の課題に重点的に取り組むことで、更なる収益性の向上とビジネスの拡大を進めてまいります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における当社グループを取り巻く環境は、各国経済の成長率は落ち着きを見せ、安定的なものとなった一方、急激な円安や原材料の高騰、各国の金融政策及び継続した地政学的リスク等の影響によって、先行き不透明感が強まりました。2025/06/24 9:39
このような事業環境のもと、当社グループの事業領域においては、自動車・建設機械業界向け事業と半導体業界向け事業は伸び悩みましたが、その他の事業は堅調に推移し、グループ全体としては売上・営業利益ともに前期を上回る結果となりました。経常利益は、前期に計上した為替差益が為替差損に転じたことにより減益となりました。これに加えて、減損損失などの特別損失の計上及び一般産業機械業界向け事業でのグループ内組織再編に伴い発生した非支配株主に帰属する当期純利益の計上等により、親会社株主に帰属する当期純利益についても前期を下回りました。
この結果、当連結会計年度の財政状態及び経営成績は次のとおりとなりました。