建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.上記金額には消費税等を含めておりません。
2.提出会社埼玉事業場が新潟県五泉市に保有している建物及び構築物と土地は、連結子会社であるイーグルブルグマンジャパン㈱へ貸与しているものであります。
3.提出会社の岡山事業場中には、連結子会社である岡山イーグル㈱に貸与している機械装置等987百万円、島根イーグル㈱に貸与している機械装置等971百万円及び広島イーグル㈱に貸与している機械装置等518百万円を含んでおります。

2015/06/24 11:04

#2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法について、従来、当社は定率法によっておりましたが(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法)、当事業年度より定額法に変更しております。
グローバルな生産体制の構築などによって当社グループにおける海外拠点の重要性が高まっていることを契機として減価償却方法の見直しを検討した結果、減価償却方法を定額法に変更することと致しました。これは、製造設備等が耐用年数にわたり安定的な稼働が見込まれること、及び急激な陳腐化リスクが低いため、均等償却により費用配分を行うことが有形固定資産の使用実態をより適切かつ合理的に反映させることができると判断したためであります。

2015/06/24 11:04

#3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却の方法について、従来、当社及び一部の国内連結子会社は定率法によっておりましたが(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法)、当連結会計年度より定額法に変更しております。
グローバルな生産体制の構築などによって当社グループにおける海外拠点の重要性が高まっていることを契機として減価償却方法の見直しを検討した結果、減価償却方法を定額法に変更することと致しました。これは、製造設備等が耐用年数にわたり安定的な稼働が見込まれること、及び急激な陳腐化リスクが低いため、均等償却により費用配分を行うことが有形固定資産の使用実態をより適切かつ合理的に反映させることができると判断したためであります。

2015/06/24 11:04

#4 固定資産売却損の注記（連結）

※5.固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	1百万円	20百万円
建物	-	3
工具器具及び備品	4	5

2015/06/24 11:04

#5 固定資産売却益の注記（連結）

※4.固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	28百万円	17百万円
建物	17	20
工具器具及び備品	0	0

2015/06/24 11:04

#6 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	42百万円	63百万円
建物及び構築物	77	71
工具器具及び備品	1	19

(注) 設備の合理化及び更新によるものであります。

2015/06/24 11:04

#7 有形固定資産等明細表（連結）

建物 埼玉事業場 936百万円 高砂事業場 896百万円2015/06/24 11:04

#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における固定資産の残高は781億54百万円となり前期末対比74億36百万円の増加となりました。
有形固定資産は前期末対比で65億44百万円増加いたしました。これは主に建物及び構築物の増加、機械装置及び運搬具の増加によるものであります。
無形固定資産は前期末対比で2億99百万円減少いたしました。これは主にソフトウェアが増加した一方、のれんが減少したことによるものであります。

2015/06/24 11:04

#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	7～50年
機械装置及び運搬具	3～10年

b.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2015/06/24 11:04