5950 日本パワーファスニング

5950
2026/03/13
時価
34億円
PER 予
37.53倍
2009年以降
赤字-1422.22倍
(2009-2025年)
PBR
1.14倍
2009年以降
0.4-4.75倍
(2009-2025年)
配当 予
1.36%
ROE 予
3.04%
ROA 予
1.25%
資料
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日本パワーファスニング(5950)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年12月31日
8億9828万
2009年12月31日 -5.85%
8億4577万
2010年12月31日 -2.15%
8億2760万
2011年12月31日 -5.68%
7億8058万
2012年12月31日 -5.59%
7億3693万
2013年12月31日 -6.19%
6億9134万
2014年12月31日 -6.18%
6億4865万
2015年12月31日 -6.7%
6億521万
2016年12月31日 -5.58%
5億7143万
2017年12月31日 -1.62%
5億6218万
2018年12月31日 -13.41%
4億8681万
2019年12月31日 +10.01%
5億3551万
2020年12月31日 +18.57%
6億3498万
2021年12月31日 -5.95%
5億9717万
2022年12月31日 -6.29%
5億5960万
2023年12月31日 -6.16%
5億2512万
2024年12月31日 -56.82%
2億2673万
2025年12月31日 -7.53%
2億965万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
① 気候変動
当社グループが関連する建築業界が抱える社会課題である施工現場の省力化や建物の長寿命化(耐震・断熱等)に寄与し、また環境負荷を低減した製品を開発・提供することが会社存立の基盤としております。環境負荷の低減という点では有害物質である六価クロムを含まない当社独自の表面処理技術(クロムフリー)である「サスガード」・「エフガード」を推奨しています。製造工程においても豊岡工場において環境マネジメントシステムISO14001 を取得、太陽光発電設備を活用した地域マイクログリッド事業へ参画するなど再生エネルギーの積極活用やエネルギー消費を意識した生産効率の見直し等、環境に与える負荷の低減に取り組んでいます。なお、当社グループはTCFDに基づく開示等は行っておりませんが、Scope1、Scope2のGHG排出量につきましては、必要なデータの収集と分析の取組を加速させ今後評価・開示につきましても検討してまいります。
② 人的資本
2025/03/31 10:33
#2 会計方針に関する事項(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
機械装置及び運搬具 2~10年
2025/03/31 10:33
#3 固定資産売却益の注記(連結)
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日)
当社の事業再編の一環としての工場売却に伴うものであり、主に建物及び構築物、土地の売却によるものであります。
2025/03/31 10:33
#4 戦略(連結)
候変動
当社グループが関連する建築業界が抱える社会課題である施工現場の省力化や建物の長寿命化(耐震・断熱等)に寄与し、また環境負荷を低減した製品を開発・提供することが会社存立の基盤としております。環境負荷の低減という点では有害物質である六価クロムを含まない当社独自の表面処理技術(クロムフリー)である「サスガード」・「エフガード」を推奨しています。製造工程においても豊岡工場において環境マネジメントシステムISO14001 を取得、太陽光発電設備を活用した地域マイクログリッド事業へ参画するなど再生エネルギーの積極活用やエネルギー消費を意識した生産効率の見直し等、環境に与える負荷の低減に取り組んでいます。なお、当社グループはTCFDに基づく開示等は行っておりませんが、Scope1、Scope2のGHG排出量につきましては、必要なデータの収集と分析の取組を加速させ今後評価・開示につきましても検討してまいります。
② 人的資本
2025/03/31 10:33
#5 担保に供している資産の注記(連結)
(1)担保に供している資産
前連結会計年度(2023年12月31日)当連結会計年度(2024年12月31日)
建物及び構築物77,515千円72,809千円
土地142,730142,730
(2)上記に対する債務
2025/03/31 10:33
#6 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.土地の「当期首残高」、「当期減少額」及び「当期末残高」欄の[ ]内は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。
2.機械及び装置の「当期増加額」は、主にねじ生産設備の更新等を行ったことによるものであります。また、建物及び土地の「当期減少額」は下館工場の譲渡によるものであります。
2025/03/31 10:33

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