有価証券報告書-第53期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
1.「受取手数料」及び「受取賃貸料」は当連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた52,969千円は、「受取手数料」12,876千円、「受取賃貸料」15,575千円及び「その他」24,517千円として組替えております。
2.「休止固定資産減価償却費」は前連結会計年度において区分掲記しておりましたが、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、営業外費用の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「休止固定資産減価償却費」に表示していた21,136千円は、営業外費用の「その他」として組替えております。
(連結損益計算書)
1.「受取手数料」及び「受取賃貸料」は当連結会計年度において営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記することとしました。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外収益の「その他」に表示していた52,969千円は、「受取手数料」12,876千円、「受取賃貸料」15,575千円及び「その他」24,517千円として組替えております。
2.「休止固定資産減価償却費」は前連結会計年度において区分掲記しておりましたが、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、営業外費用の「その他」に含めて表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「休止固定資産減価償却費」に表示していた21,136千円は、営業外費用の「その他」として組替えております。