有価証券報告書-第52期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
有報資料
当社グループは、建築用ファスナー及びツール関連事業領域において、多様化するお客様のニーズに対応すべく、耐久性に優れ、かつスピード施工に資する製品の開発や、耐食性に優れるとともに地球にやさしい表面処理技術の開発を優先課題として研究開発を進めております。
当連結会計年度は、施工現場において省人化・省力化の工具として市場ニーズが高いガス式びょう打機の最新モデルの設計・開発に取り組むとともに、市場環境の変化に対応すべくお客様への積極的な提案活動と、各種認定・認証の取得活動を継続的に進めてまいりました。また、連結子会社である蘇州強力五金有限公司との生産技術交流にも注力し、QCD(品質・コスト・納期)のより一層の向上に努めました。
このような活動のなか、環境配慮型製品につきましては、業界に先駆けて取り組んだクロムフリー表面処理品の認知度が着実に向上しており、多くのお客様に採用していただくことが出来ました。今後もこれらの技術をベースに、より社会に貢献できる安心・安全な製品開発に向け、当社グループの総力を挙げて積極的に取り組んでまいります。
当連結会計年度の研究開発費の総額は52,946千円であり、工業所有権出願件数は1件となっております。なお、当社グループの研究開発費の金額は、基礎研究費用が大半を占めており、セグメント別に配分できないため、グループ全体で記載しております。
当連結会計年度は、施工現場において省人化・省力化の工具として市場ニーズが高いガス式びょう打機の最新モデルの設計・開発に取り組むとともに、市場環境の変化に対応すべくお客様への積極的な提案活動と、各種認定・認証の取得活動を継続的に進めてまいりました。また、連結子会社である蘇州強力五金有限公司との生産技術交流にも注力し、QCD(品質・コスト・納期)のより一層の向上に努めました。
このような活動のなか、環境配慮型製品につきましては、業界に先駆けて取り組んだクロムフリー表面処理品の認知度が着実に向上しており、多くのお客様に採用していただくことが出来ました。今後もこれらの技術をベースに、より社会に貢献できる安心・安全な製品開発に向け、当社グループの総力を挙げて積極的に取り組んでまいります。
当連結会計年度の研究開発費の総額は52,946千円であり、工業所有権出願件数は1件となっております。なお、当社グループの研究開発費の金額は、基礎研究費用が大半を占めており、セグメント別に配分できないため、グループ全体で記載しております。