有価証券報告書-第54期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)
有報資料
当社グループは、主に建築用部品、工具及び自動車部品の分野において、多様化するお客様のニーズに対応すべく、耐久性に優れ、かつスピード施工に資する製品の開発や、地球環境にやさしく、耐食性に優れた表面処理技術の開発を優先課題として研究開発に取り組んでおります。
その中でも当連結会計年度は、施工現場において省人化・省力化の工具として市場ニーズが高いガス式びょう打機の高出力・省エネルギーの新モデルの設計・開発を進めてまいりました。また、市場環境の変化に対応すべくお客様への積極的な提案活動と、各種認定・認証の取得活動を継続的に進めてまいりました。また、連結子会社である蘇州強力五金有限公司との生産技術交流を行い、QCD(品質・コスト・納期)のより一層の向上に努めました。
特に、環境配慮型製品につきましては、業界に先駆けて取り組んだクロムフリー表面処理品の認知度が着実に向上しており、多くのお客様に採用していただいております。
今後もこれらの技術をベースに、より社会に貢献できる安心・安全な製品開発に向け、当社グループの総力を挙げて積極的に取り組んでまいります。
当連結会計年度の研究開発費の総額は40,535千円であり、工業所有権出願件数は5件となっております。なお、当社グループの研究開発費の金額は、基礎研究費用が大半を占めており、セグメント別に配分できないため、グループ全体で記載しております。
その中でも当連結会計年度は、施工現場において省人化・省力化の工具として市場ニーズが高いガス式びょう打機の高出力・省エネルギーの新モデルの設計・開発を進めてまいりました。また、市場環境の変化に対応すべくお客様への積極的な提案活動と、各種認定・認証の取得活動を継続的に進めてまいりました。また、連結子会社である蘇州強力五金有限公司との生産技術交流を行い、QCD(品質・コスト・納期)のより一層の向上に努めました。
特に、環境配慮型製品につきましては、業界に先駆けて取り組んだクロムフリー表面処理品の認知度が着実に向上しており、多くのお客様に採用していただいております。
今後もこれらの技術をベースに、より社会に貢献できる安心・安全な製品開発に向け、当社グループの総力を挙げて積極的に取り組んでまいります。
当連結会計年度の研究開発費の総額は40,535千円であり、工業所有権出願件数は5件となっております。なお、当社グループの研究開発費の金額は、基礎研究費用が大半を占めており、セグメント別に配分できないため、グループ全体で記載しております。