有価証券報告書-第56期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)
有報資料
当社グループは、主に建築用部品・工具及び自動車部品の分野において、長年培ってきたファスニング技術を活かし、耐久性・施工性に優れた製品の開発や高耐食性・環境保全に貢献する表面処理技術の開発など、付加価値の高い製品の研究開発に取り組んでおります。
研究開発体制といたしましては、研究開発本部を中心に、お客様のニーズにスピーディに対応できる体制を構築しております。
当連結会計年度におきましては、中期経営計画に掲げております高機能・高品質製品の開発を中心に進めてまいりました。
建築用工具(ツール)の分野においては、施工現場において省人化・省力化の工具として市場ニーズが高いガス式びょう打機の最新機種を開発し、また、既存機種の改良にも注力しました。
ファスニング製品の分野においても、新表面処理を採り入れたドリルねじを開発し、ラインナップの充実に取り組みました。開発を進めていた新発想アンカーである「ビーンズアンカー」は展示会等で高い評価をいただいており、2019年度中の量産化に向けて着実に準備を進めております。また、施工現場での溶接工不足に応えるべく、溶接工程が不要な新型アンカーの開発に着手しました。
中国の連結子会社においては、EV関連事業等への参入のための製品開発を進めてまいりました。
さらに、新製品の開発や既存製品の改良だけでなく、各種認定・認証の取得活動を継続的に進めてまいりました。また、連結子会社である蘇州強力五金有限公司との生産技術交流を継続的に行い、より一層の品質向上に努めました。
今後もこれまで培ってきた技術をベースに、中期経営計画に掲げる重点施策を達成すべく、より社会に貢献できる安心・安全な製品開発に向け、当社グループの総力を挙げて積極的に取り組んでまいります。
当連結会計年度の研究開発費の総額は41,266千円であり、工業所有権出願件数は4件となっております。なお、当社グループの研究開発費の金額は、基礎研究費用が大半を占めており、セグメント別に配分できないため、グループ全体で記載しております。
研究開発体制といたしましては、研究開発本部を中心に、お客様のニーズにスピーディに対応できる体制を構築しております。
当連結会計年度におきましては、中期経営計画に掲げております高機能・高品質製品の開発を中心に進めてまいりました。
建築用工具(ツール)の分野においては、施工現場において省人化・省力化の工具として市場ニーズが高いガス式びょう打機の最新機種を開発し、また、既存機種の改良にも注力しました。
ファスニング製品の分野においても、新表面処理を採り入れたドリルねじを開発し、ラインナップの充実に取り組みました。開発を進めていた新発想アンカーである「ビーンズアンカー」は展示会等で高い評価をいただいており、2019年度中の量産化に向けて着実に準備を進めております。また、施工現場での溶接工不足に応えるべく、溶接工程が不要な新型アンカーの開発に着手しました。
中国の連結子会社においては、EV関連事業等への参入のための製品開発を進めてまいりました。
さらに、新製品の開発や既存製品の改良だけでなく、各種認定・認証の取得活動を継続的に進めてまいりました。また、連結子会社である蘇州強力五金有限公司との生産技術交流を継続的に行い、より一層の品質向上に努めました。
今後もこれまで培ってきた技術をベースに、中期経営計画に掲げる重点施策を達成すべく、より社会に貢献できる安心・安全な製品開発に向け、当社グループの総力を挙げて積極的に取り組んでまいります。
当連結会計年度の研究開発費の総額は41,266千円であり、工業所有権出願件数は4件となっております。なお、当社グループの研究開発費の金額は、基礎研究費用が大半を占めており、セグメント別に配分できないため、グループ全体で記載しております。