固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 372億2500万
- 2020年3月31日 +3.35%
- 384億7200万
個別
- 2019年3月31日
- 306億9700万
- 2020年3月31日 +3.66%
- 318億1900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2020/06/26 13:04
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 2020/06/26 13:04
前連結会計年度(2019年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額
(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産及び無形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法によって算定しております。当連結会計年度(2020年3月31日) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額
(2)未経過リース料期末残高相当額等 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (6)企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2020/06/26 13:04
(7)企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 1,075百万円 固定資産 571 資産合計 1,647
重要性が乏しいため記載を省略しております。なお、当該注記は監査証明を受けておりません。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/26 13:04 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 特別損失の「その他」に含まれる固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2020/06/26 13:04
- #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2020/06/26 13:04前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)建物及び構築物 -百万円 1百万円 機械装置及び運搬具 6 0 計 6 2 - #7 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 特別損失の「その他」に含まれる固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2020/06/26 13:04
- #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/06/26 13:04 - #9 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※8 国庫補助金等の受領により、固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳累計額2020/06/26 13:04
- #10 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/06/26 13:04
- #11 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに日本防水工業㈱及び日本スプレー工業㈱を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに日本防水工業㈱及び日本スプレー工業㈱株式の取得価額と日本防水工業㈱及び日本スプレー工業㈱取得のための支出(純増)との関係は次のとおりであります。2020/06/26 13:04
流動資産 1,075 百万円 固定資産 571 のれん 320 - #12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2020/06/26 13:04
投資活動の結果使用した資金は、25億9百万円(前年同期は29億7百万円の使用)となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #13 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ.当該資産除去債務の総額の増減2020/06/26 13:04
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 期首残高 584百万円 297百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 2 8 時の経過による調整額 0 0 - #14 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/26 13:04
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #15 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他については移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2020/06/26 13:04
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #16 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2020/06/26 13:04