研創（7939）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 5340万
2009年3月31日 -17.04%: 4430万
2010年3月31日 -61.72%: 1695万

個別

2008年3月31日: 5200万
2009年3月31日 -16.68%: 4333万
2010年3月31日 -61.51%: 1667万
2010年12月31日 -66.13%: 564万
2011年3月31日 +487.55%: 3318万
2011年6月30日 +66.56%: 5527万
2011年9月30日 -36.96%: 3484万
2011年12月31日 -65.36%: 1206万
2012年3月31日 +198.64%: 3604万
2012年6月30日 +111.73%: 7631万
2012年9月30日 -28.92%: 5424万
2012年12月31日 -65.33%: 1880万
2013年3月31日 +217.87%: 5977万
2013年6月30日 +72.11%: 1億287万
2013年9月30日 -35.22%: 6663万
2013年12月31日 -67.47%: 2168万
2014年3月31日 +209.38%: 6707万
2014年6月30日 +71.38%: 1億1495万
2014年9月30日 -35.88%: 7370万
2014年12月31日 -67.51%: 2394万
2015年3月31日 +198.92%: 7157万
2015年6月30日 +72.19%: 1億2323万
2015年9月30日 -35.61%: 7935万
2015年12月31日 -69.41%: 2427万
2016年3月31日 +213.87%: 7618万
2016年6月30日 +72.86%: 1億3169万
2016年9月30日 -37.34%: 8251万
2016年12月31日 -66.09%: 2798万
2017年3月31日 +187.79%: 8053万
2017年6月30日 +68.4%: 1億3562万
2017年9月30日 -37.03%: 8541万
2017年12月31日 -67.93%: 2739万
2018年3月31日 +217.19%: 8688万
2018年6月30日 +67.62%: 1億4562万
2018年9月30日 -38.2%: 9000万
2018年12月31日 -67.11%: 2959万
2019年3月31日 +216.57%: 9369万
2019年6月30日 +70.73%: 1億5996万
2019年9月30日 -35.28%: 1億352万
2019年12月31日 -69.61%: 3146万
2020年3月31日 +193.93%: 9247万
2020年6月30日 +71.42%: 1億5851万
2020年9月30日 -33.23%: 1億583万
2020年12月31日 -69.62%: 3215万
2021年3月31日 +195.46%: 9501万
2021年6月30日 +69.84%: 1億6136万
2021年9月30日 -35.09%: 1億474万
2021年12月31日 -69.19%: 3227万
2022年3月31日 +157.64%: 8314万
2022年6月30日 +68.86%: 1億4039万
2022年9月30日 -36.88%: 8862万
2022年12月31日 -68.21%: 2817万
2023年3月31日 +183.54%: 7987万
2023年6月30日 +69.8%: 1億3563万
2023年9月30日 -35.14%: 8796万
2023年12月31日 -70%: 2638万
2024年3月31日 +148.78%: 6565万
2024年6月30日 +72.97%: 1億1355万
2024年9月30日 -30.41%: 7903万
2024年12月31日 -71.95%: 2216万
2025年3月31日 +230.13%: 7317万
2025年6月30日 +68.76%: 1億2348万
2025年9月30日 -36.6%: 7829万
2025年12月31日 -68.39%: 2475万
2026年3月31日 +195.65%: 7317万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
減価償却費	58,776千円	54,036千円
賞与引当金繰入額	31,805千円	31,768千円
退職給付費用	21,928千円	26,555千円

2026/06/22 12:00

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
役員退職慰労引当金	1,365	800
賞与引当金	25,650	26,415
未払役員賞与	368	-

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/06/22 12:00

#3 製造原価明細書（連結）

(注)※1.引当金繰入額の内訳は次のとおりであります。

項目	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与引当金繰入額(千円)	41,368	41,406
退職給付費用(千円)	14,857	17,245

※2.経費の主な内訳は次のとおりであります。

2026/06/22 12:00

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

原材料
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2026/06/22 12:00