研創(7939)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5340万
- 2009年3月31日 -17.04%
- 4430万
- 2010年3月31日 -61.72%
- 1695万
個別
- 2008年3月31日
- 5200万
- 2009年3月31日 -16.68%
- 4333万
- 2010年3月31日 -61.51%
- 1667万
- 2011年3月31日 +99%
- 3318万
- 2012年3月31日 +8.61%
- 3604万
- 2013年3月31日 +65.84%
- 5977万
- 2014年3月31日 +12.21%
- 6707万
- 2015年3月31日 +6.71%
- 7157万
- 2016年3月31日 +6.45%
- 7618万
- 2017年3月31日 +5.71%
- 8053万
- 2018年3月31日 +7.87%
- 8688万
- 2019年3月31日 +7.85%
- 9369万
- 2020年3月31日 -1.3%
- 9247万
- 2021年3月31日 +2.74%
- 9501万
- 2022年3月31日 -12.49%
- 8314万
- 2023年3月31日 -3.92%
- 7987万
- 2024年3月31日 -17.81%
- 6565万
- 2025年3月31日 +11.46%
- 7317万
- 2026年3月31日 +0%
- 7317万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/22 12:00
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 58,776千円 54,036千円 賞与引当金繰入額 31,805千円 31,768千円 退職給付費用 21,928千円 26,555千円 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 12:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 役員退職慰労引当金 1,365 800 賞与引当金 25,650 26,415 未払役員賞与 368 -
- #3 製造原価明細書(連結)
- (注)※1.引当金繰入額の内訳は次のとおりであります。2026/06/22 12:00
※2.経費の主な内訳は次のとおりであります。項目 前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額(千円) 41,368 41,406 退職給付費用(千円) 14,857 17,245
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2026/06/22 12:00