形固定資産
建物(建物附属設備を含む)は定額法、建物以外は定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物附属設備を含む)3年～50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/06/25 16:37

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	3,959千円	16,184千円
機械装置及び運搬具	12,247	23,557

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
2.建物、機械及び装置、建設仮勘定の当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
(単位:千円)

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#4 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失
愛知県丹羽郡大口町	倉庫(旧第2寮)	建物等	7,184千円

当社グループは、事業資産においては管理会計上の区分でグルーピングを行い、事業の用に直接供していない遊休資産については個別物件単位で取り扱っております。
当連結会計年度においては、倉庫については、解体処分の意思決定を行ったことから、除却する固定資産の帳簿価額を全額減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物7,084千円、その他99千円であります。

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#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産増加の主な要因は、現金及び預金が前期末比9億4千3百万円減少したものの、商品及び製品が同4億7百万円、仕掛品が同1億2千6百万円、原材料及び貯蔵品が同2億9千4百万円、それぞれ増加したことなどによります。
固定資産増加の主な要因は、有形固定資産で建物及び構築物が同6億7百万円、機械装置及び運搬具が同2億3千6百万円、それぞれ増加したことなどによります。
② 負債

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ有形固定資産
建物(建物附属設備を含む)は定額法、建物以外は主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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