固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 138億1172万
- 2020年3月31日 +8.2%
- 149億4451万
個別
- 2019年3月31日
- 146億4341万
- 2020年3月31日 +6.36%
- 155億7427万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2020/06/25 11:15
当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)減価償却費 17,796 1,537,490 △2,150 1,535,339 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 480,642 2,799,145 2,462 2,801,607
- #2 セグメント表の脚注(連結)
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 (単位:千円)2020/06/25 11:15
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む)並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法、それ以外は主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物附属設備を含む)3年~50年
機械及び装置 10年
(2)無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。なお、リース資産は該当する固定資産の科目に含めて計上しております。2020/06/25 11:15 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2020/06/25 11:15前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)機械装置及び運搬具 5,880千円 3,786千円 その他 0 53 計 5,880 3,839 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2020/06/25 11:15前連結会計年度
(自 2018年4月1日
至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)機械装置及び運搬具 3,308千円 706千円 その他 1 212 計 3,310 918 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2020/06/25 11:15
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 機械装置及び運搬具 8,269 4,933 無形固定資産 23 - その他 648 546 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2020/06/25 11:15
- #8 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 圧縮記帳2020/06/25 11:15
有形固定資産に係る国庫補助金の受入による圧縮記帳額は次のとおりであります。
- #9 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産減価償却累計額2020/06/25 11:15
前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 有形固定資産減価償却累計額 23,417,257千円 24,200,704千円 - #10 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/06/25 11:15
- #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産合計)2020/06/25 11:15
当連結会計年度末における流動資産は132億7千5百万円となり、前連結会計年度末に比べ14億8千3百万円減少いたしました。これは主に現金及び預金が12億7千万円減少し、受取手形及び売掛金が3億9千7百万円減少したことなどによるものであります。固定資産は149億4千4百万円となり、前連結会計年度末に比べ11億3千2百万円増加いたしました。これは主に有形固定資産が12億9千8百万円増加したことによるものであります。 この結果、総資産は、282億2千万円となり、前連結会計年度末に比べ3億5千万円減少いたしました。
(負債合計) - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/25 11:15
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を含む)並びに2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法、それ以外は主として定率法によっております。 - #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 商品・製品・仕掛品・原材料・貯蔵品……総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2020/06/25 11:15
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)