固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

2016/06/29 11:44

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4) 長期前払費用
効果の及ぶ期間に応じて均等償却2016/06/29 11:44

#3 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	10,185千円	―千円
機械装置及び運搬具	420	1,194
土地	17,000	―
その他	1,859	16
計	29,465	1,211

2016/06/29 11:44

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

固定資産除売却損の内訳
売却損

	前連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	―千円	73千円
機械装置及び運搬具	3,099	1,293
建設仮勘定	1,179	300
その他	840	―
計	5,119	1,667

除却損

	前連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	587千円	118千円
機械装置及び運搬具	1,607	98
その他	457	55
撤去費用	278	422
計	2,929	694

2016/06/29 11:44

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2016/06/29 11:44

#6 製造原価明細書（連結）

※3.他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。

項目	前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
有形固定資産へ振替(千円)	27,261	18,102
販売費及び一般管理費へ振替(千円)	15,875	18,894

※4.当期製品製造原価と売上原価の調整表

2016/06/29 11:44

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

なお、現金及び預金の増減要因につきましては、「第2 事業の状況、1 業績等の概要、(2) キャッシュ・フロー」をご参照下さい。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ59百万円減少し、7,646百万円となりました。
これは、主に有形固定資産が46百万円及び無形固定資産が42百万円増加したことと、投資その他の資産が149百万円減少したことによるものです。

2016/06/29 11:44

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社においては定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物
7年～50年
機械装置及び運搬具
4年～10年
在外連結子会社においては、所在地国の会計基準の規定に基づく定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2016/06/29 11:44

#9 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

流動資産合計 1,217,224千円
固定資産合計 1,838,357千円
流動負債合計 1,000,911千円

2016/06/29 11:44