役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
取締役会長 (代表取締役) | | 北川 芳徳 | 昭和16年8月25日生 | 昭和38年5月 | 当社入社 | 昭和48年10月 | 取締役就任 | 昭和55年10月 | 代表取締役社長就任 | 平成25年6月 | 代表取締役会長就任(現任) |
| (注)4 | 191 |
取締役社長 (代表取締役) | | 北川 芳仁 | 昭和44年8月8日生 | 平成13年8月 | 当社入社 | 平成20年2月 | 関西事業部事業部長 兼 関西事業部営業部長 | 平成20年6月 平成22年6月 | 取締役就任 常務取締役 | 平成23年4月 | 関西事業部事業部長 兼 中国事業部事業部長 | 平成25年6月 | 代表取締役社長就任(現任) |
| (注)4 | 145 |
専務取締役 | 業務統括本部長兼 関東事業部事業部長 兼 中部事業部事業部長 | 遠藤 博 | 昭和23年9月9日生 | 昭和43年8月 | 当社入社 | 昭和59年11月 | 中部東洋金網株式会社(現当社)取締役就任 | 平成4年1月 | 当社取締役就任 | 平成11年1月 | 常務取締役就任 関東事業本部管掌 | 平成17年6月 | 専務取締役就任(現任) | 平成19年6月 | 住倉鋼材株式会社代表取締役会長就任(現任) | | 当社業務統括本部長 兼 関東事業部事業部長(現任) | 平成25年5月 | 兼中部事業部事業部長(現任) |
| (注)4 | 41 |
常務取締役 | 管理本部長 兼 総務部長 | 服部 利昭 | 昭和29年6月3日生 | 平成15年3月 | 株式会社りそな銀行 大正支店長 | 平成16年6月 | 当社出向 管理本部総務部長 | 平成16年12月 | 当社入社 管理本部総務部長 | 平成18年6月 | 取締役就任 | 平成20年6月 | 常務取締役就任 管理本部長 兼 総務部長(現任) |
| (注)4 | 7 |
取締役 | 関西事業部事業部長 兼 中国事業部事業部長 | 佐々木 利昭 | 昭和42年12月25日生 | 平成7年12月 | 当社入社 | 平成19年6月 | 北九州事業部事業部長 兼 北九州事業部営業部長 兼 南九州事業部事業部長 兼 南九州事業部営業部長 | 平成20年6月 | 取締役就任(現任) | 平成21年1月 | 北九州事業部事業部長 兼 北九州事業部営業部長 兼 南九州事業部事業部長 | 平成23年4月 | 中部事業部事業部長 兼 中部事業部営業部長 | 平成25年5月 | 中国事業部事業部長(現任) | 平成25年6月 | 関西事業部事業部長(現任) |
| (注)4 | 14 |
取締役 | 内部監査室長 | 橋垣 保秀 | 昭和28年8月2日生 | 昭和48年8月 | 当社入社 | 平成4年1月 | 当社北九州事業本部管理室次長 | 平成6年9月 | 内部監査室長(現任) | 平成24年6月 | 当社取締役就任(現任) |
| (注)4 | 3 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) |
常勤監査役 | | 吉川 保 | 昭和24年1月20日生 | 平成元年3月 | 株式会社菊一堂常務取締役就任 | 平成3年8月 | 当社入社 | 平成4年1月 | 管理本部経理部長 | 平成5年6月 | 取締役就任 | 平成24年6月 | 監査役就任(現任) |
| (注)5 | 11 |
監査役 | | 林 秀春 | 昭和8年11月24日生 | 平成4年6月 | 高松国税局長 | 平成5年7月 | 退官 | 平成5年9月 | 税理士登録 | 平成5年10月 | 税理士事務所開業 | 平成18年6月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注)6 | - |
監査役 | | 松本 武彦 | 昭和19年3月24日生 | 平成5年8月 | 株式会社大和銀行(現・株式会社りそな銀行)長田支店長 | 平成13年12月 | 総合住宅金融株式会社常務取締役 営業部長 | 平成16年8月 | オリックス株式会社大阪営業推進部 営業推進役 | 平成20年6月 | 当社監査役就任(現任) |
| (注)7 | - |
| | | 計 | | | 416 |
(注)1.監査役 林 秀春及び松本武彦は、社外監査役であります。
2.取締役社長 北川芳仁は、取締役会長 北川芳徳の長男であります。
3.取締役 佐々木利昭は、取締役会長 北川芳徳の長女の配偶者であります。
4.平成26年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間。
5.平成24年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
6.平成26年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。
7.平成23年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。