- 3433
- 2026/09/11
- 時価
- 1684億円
- PER 予
- 15.07倍
- 2010年以降
- 5.98-24.03倍
（2010-2026年） - PBR
- 2.45倍
- 2010年以降
- 0.76-2.9倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.34%
- ROE 予
- 16.26%
- ROA 予
- 11.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
トーカロ（3433）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億6982万
- 2009年3月31日 -4.15%
- 5億4617万
- 2010年3月31日 +0.89%
- 5億5105万
- 2010年12月31日 -50.2%
- 2億7444万
- 2011年3月31日 +103.19%
- 5億5764万
- 2011年6月30日 -48.95%
- 2億8465万
- 2011年9月30日 +101.1%
- 5億7243万
- 2011年12月31日 -48.55%
- 2億9448万
- 2012年3月31日 +103.56%
- 5億9946万
- 2012年6月30日 -49.75%
- 3億121万
- 2012年9月30日 +99.22%
- 6億8万
- 2012年12月31日 -45.34%
- 3億2799万
- 2013年3月31日 +91.81%
- 6億2912万
- 2013年6月30日 -50.95%
- 3億857万
- 2013年9月30日 +97.8%
- 6億1038万
- 2013年12月31日 -42.74%
- 3億4947万
- 2014年3月31日 +98.71%
- 6億9443万
- 2014年6月30日 -51.66%
- 3億3571万
- 2014年9月30日 +92.38%
- 6億4583万
- 2014年12月31日 -41.31%
- 3億7904万
- 2015年3月31日 +102.69%
- 7億6826万
- 2015年6月30日 -53.07%
- 3億6055万
- 2015年9月30日 +94.16%
- 7億4万
- 2015年12月31日 -41.05%
- 4億1269万
- 2016年3月31日 +102.51%
- 8億3573万
- 2016年6月30日 -53%
- 3億9277万
- 2016年9月30日 +94.37%
- 7億6344万
- 2016年12月31日 -41.9%
- 4億4353万
- 2017年3月31日 +100.78%
- 8億9051万
- 2017年6月30日 -51.19%
- 4億3466万
- 2017年9月30日 +94.09%
- 8億4364万
- 2017年12月31日 -39.74%
- 5億841万
- 2018年3月31日 +95.41%
- 9億9347万
- 2018年6月30日 -51.05%
- 4億8629万
- 2018年9月30日 +97.38%
- 9億5982万
- 2018年12月31日 -40.58%
- 5億7029万
- 2019年3月31日 +90.08%
- 10億8400万
- 2019年6月30日 -50%
- 5億4200万
- 2019年9月30日 +96.49%
- 10億6500万
- 2019年12月31日 -42.63%
- 6億1100万
- 2020年3月31日 +66.61%
- 10億1800万
- 2020年6月30日 -48.82%
- 5億2100万
- 2020年9月30日 +96.93%
- 10億2600万
- 2020年12月31日 -39.57%
- 6億2000万
- 2021年3月31日 +105.97%
- 12億7700万
- 2021年6月30日 -53.17%
- 5億9800万
- 2021年9月30日 +93.48%
- 11億5700万
- 2021年12月31日 -38.72%
- 7億900万
- 2022年3月31日 +92.67%
- 13億6600万
- 2022年6月30日 -49.49%
- 6億9000万
- 2022年9月30日 +96.23%
- 13億5400万
- 2022年12月31日 -40.1%
- 8億1100万
- 2023年3月31日 +83.48%
- 14億8800万
- 2023年6月30日 -49.46%
- 7億5200万
- 2023年9月30日 +101.2%
- 15億1300万
- 2023年12月31日 -42.23%
- 8億7400万
- 2024年3月31日 +51.37%
- 13億2300万
- 2024年6月30日 -49.89%
- 6億6300万
- 2024年9月30日 +94.12%
- 12億8700万
- 2024年12月31日 -42.19%
- 7億4400万
- 2025年3月31日 +105.91%
- 15億3200万
- 2025年9月30日 -2.28%
- 14億9700万
- 2025年12月31日 -42.62%
- 8億5900万
- 2026年3月31日 +80.33%
- 15億4900万
- 2026年6月30日 -49.9%
- 7億7600万
個別
- 2008年3月31日
- 5億870万
- 2009年3月31日 -1.02%
- 5億350万
- 2010年3月31日 +0.38%
- 5億540万
- 2011年3月31日 -0.87%
- 5億100万
- 2012年3月31日 +2.48%
- 5億1340万
- 2013年3月31日 +1.87%
- 5億2300万
- 2014年3月31日 +0.9%
- 5億2770万
- 2015年3月31日 +11.82%
- 5億9010万
- 2016年3月31日 +7.73%
- 6億3570万
- 2017年3月31日 +6.37%
- 6億7620万
- 2018年3月31日 +13.98%
- 7億7070万
- 2019年3月31日 +10.16%
- 8億4900万
- 2020年3月31日 -7.89%
- 7億8200万
- 2021年3月31日 +32.99%
- 10億4000万
- 2022年3月31日 +2.98%
- 10億7100万
- 2023年3月31日 +10.08%
- 11億7900万
- 2024年3月31日 -17.47%
- 9億7300万
- 2025年3月31日 +21.99%
- 11億8700万
- 2026年3月31日 -0.25%
- 11億8400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2026/06/22 13:19
おおよその割合前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 人件費 2,249 2,330 賞与引当金繰入額 333 342 退職給付費用 17 △109
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a. 原材料・貯蔵品
移動平均法
b.仕掛品
個別法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、主として法人税法の規定に基づく定率法を採用し、在外連結子会社については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/22 13:19建物及び構築物 2～50年 機械装置及び運搬具 3～10年 - #3 引当金明細表（連結）
- 【引当金明細表】2026/06/22 13:19
(単位:百万円) 貸倒引当金 2 ― 0 1 賞与引当金 1,187 1,184 1,187 1,184 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 13:19
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 363百万円 372百万円 貸倒引当金 0 0
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 13:19
(注)企業結合に係る暫定的な会計処理の確定より、取得原価の当初配分額の見直しが反映された後の金額となっております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 411百万円 427百万円 貸倒引当金 4 7
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 原材料・貯蔵品
移動平均法
② 仕掛品
個別法
2. 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/06/22 13:19建物及び構築物 2～50年 機械装置及び車両運搬具 4～6年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
