オーネックス(5987)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年6月30日
- 1億6952万
- 2009年6月30日 -78.59%
- 3628万
- 2010年6月30日 +271.43%
- 1億3478万
- 2010年12月31日 -4.48%
- 1億2875万
- 2011年3月31日 +4.98%
- 1億3515万
- 2011年6月30日 -3.77%
- 1億3006万
- 2011年9月30日 +6.66%
- 1億3872万
- 2011年12月31日 +1.22%
- 1億4042万
- 2012年3月31日 +3.24%
- 1億4497万
- 2012年6月30日 -6.5%
- 1億3554万
- 2012年9月30日 -0.41%
- 1億3499万
- 2012年12月31日 -2.31%
- 1億3186万
- 2013年3月31日 -5.25%
- 1億2494万
- 2013年6月30日 +1.63%
- 1億2697万
- 2013年9月30日 -1.27%
- 1億2536万
- 2013年12月31日 -2.05%
- 1億2279万
- 2014年3月31日 +4.93%
- 1億2884万
- 2014年6月30日 +19.26%
- 1億5366万
- 2014年9月30日 -4.95%
- 1億4605万
- 2014年12月31日 -0.87%
- 1億4479万
- 2015年3月31日 -5.96%
- 1億3615万
- 2015年6月30日 -5.04%
- 1億2930万
- 2015年9月30日 +3.48%
- 1億3379万
- 2015年12月31日 -5.46%
- 1億2649万
- 2016年3月31日 +7.14%
- 1億3552万
- 2016年6月30日 +55.2%
- 2億1033万
- 2016年9月30日 -2.31%
- 2億548万
- 2016年12月31日 -7.16%
- 1億9076万
- 2017年3月31日 -6.82%
- 1億7774万
- 2017年6月30日 -1.73%
- 1億7467万
- 2017年9月30日 -1.55%
- 1億7197万
- 2017年12月31日 -1.89%
- 1億6872万
- 2018年3月31日 +8.06%
- 1億8232万
- 2018年6月30日 +6.26%
- 1億9373万
- 2018年9月30日 +14.12%
- 2億2108万
- 2018年12月31日 +0.62%
- 2億2245万
- 2019年3月31日 +9.67%
- 2億4396万
- 2019年6月30日 -8.44%
- 2億2337万
個別
- 2008年6月30日
- 1億5001万
- 2009年6月30日 -90.92%
- 1362万
- 2010年6月30日 +645.15%
- 1億152万
- 2011年6月30日 -11.47%
- 8988万
- 2012年6月30日 +0.84%
- 9063万
- 2013年6月30日 +2.5%
- 9290万
- 2014年6月30日 +23.58%
- 1億1480万
- 2015年6月30日 -11.18%
- 1億196万
- 2016年6月30日 +84.99%
- 1億8863万
- 2017年6月30日 -16.54%
- 1億5742万
- 2018年6月30日 +12.27%
- 1億7673万
- 2019年6月30日 +15.2%
- 2億359万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/09/29 9:24
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づいて作成されております。連結財務諸表を作成するにあたり重要となる会計方針については、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」をご参照願います。連結財務諸表の作成にあたっては、報告期間の期末日における資産・負債の計上、期中の収益・費用の計上を行うため、必要に応じて会計上の見積り及び仮定を用いております。この会計上の見積り及び仮定は、その性質上不確実であり、実際の結果と異なる可能性があります。2025/09/29 9:24
(繰延税金資産の回収可能性)
当社グループは、将来減算一時差異の解消見込み額について、収益力やタックス・プランニングに基づく一時差