#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法(耐用年数及び残存価額については、主に法人税法に規定する方法と同一の基準)
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/27 15:56
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として定率法(耐用年数及び残存価額については、主に法人税法に規定する方法と同一の基準)
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
リース資産
2023/06/27 15:56
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法(耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準)
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
(2) リース資産
2023/06/27 15:56