有価証券報告書-第120期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(セグメント情報等)
【セグメント情報】
当社の事業は、舶用内燃機関及びこれらの付随業務の単一セグメントであるため、記載を省略している。
【関連情報】
前事業年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はない。
3 主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
当事業年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はない。
3 主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
(注) 三菱重工舶用機械エンジン株式会社は、平成29年4月1日付で三菱重工マリンマシナリ株式会社に 商号変更をしている。また、同日付で当社は同社の舶用ディーゼルエンジン事業部門を吸収分割契約により事業統合している。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前事業年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
賃貸不動産(土地及び建物)について減損損失を行っている(『第5 経理の状況「注記事項 損益計算書関係※9」』を参照)が、当社の事業は、舶用内燃機関及びこれらの付随業務の単一セグメントであるため、記載を省略している。
当事業年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
該当事項なし。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前事業年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項なし。
当事業年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
該当事項なし。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前事業年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項なし。
当事業年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
該当事項なし。
【セグメント情報】
当社の事業は、舶用内燃機関及びこれらの付随業務の単一セグメントであるため、記載を省略している。
【関連情報】
前事業年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はない。
3 主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
| 顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
| ㈱カナックス | 4,456,773 | 舶用内燃機関及び付随業務 |
| 三菱重工舶用機械エンジン㈱ | 2,218,333 | 舶用内燃機関及び付随業務 |
当事業年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
1 製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
2 地域ごとの情報
(1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略している。
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はない。
3 主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
| 顧客の名称又は氏名 | 売上高 | 関連するセグメント名 |
| 三菱重工舶用機械エンジン㈱ | 2,643,239 | 舶用内燃機関及び付随業務 |
| ㈱カナックス | 2,040,646 | 舶用内燃機関及び付随業務 |
| 三井物産㈱ | 1,283,000 | 舶用内燃機関及び付随業務 |
(注) 三菱重工舶用機械エンジン株式会社は、平成29年4月1日付で三菱重工マリンマシナリ株式会社に 商号変更をしている。また、同日付で当社は同社の舶用ディーゼルエンジン事業部門を吸収分割契約により事業統合している。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前事業年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
賃貸不動産(土地及び建物)について減損損失を行っている(『第5 経理の状況「注記事項 損益計算書関係※9」』を参照)が、当社の事業は、舶用内燃機関及びこれらの付随業務の単一セグメントであるため、記載を省略している。
当事業年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
該当事項なし。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前事業年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項なし。
当事業年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
該当事項なし。
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前事業年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項なし。
当事業年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
該当事項なし。