赤阪鐵工所(6022)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 第三四半期
個別
- 2009年12月31日
- 3億7352万
- 2010年12月31日 -43.31%
- 2億1176万
- 2011年12月31日
- -1億5670万
- 2012年12月31日
- 6359万
- 2013年12月31日
- -1276万
- 2014年12月31日 -831.49%
- -1億1887万
- 2015年12月31日
- 2億5400万
- 2016年12月31日 -0.39%
- 2億5300万
- 2017年12月31日 -30.04%
- 1億7700万
- 2018年12月31日 -50.85%
- 8700万
- 2019年12月31日 +2.3%
- 8900万
- 2020年12月31日
- -1億6000万
- 2021年12月31日
- 1億800万
- 2022年12月31日 -49.07%
- 5500万
- 2023年12月31日
- -2億1000万
- 2024年12月31日
- 3100万
- 2025年12月31日 +83.87%
- 5700万
有報情報
- #1 四半期特有の会計処理、四半期財務諸表(連結)
- (四半期財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理)2024/02/08 15:06
当第3四半期累計期間(自 2023年4月1日 至 2023年12月31日) 税金費用の計算 税金費用については、事業年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。ただし、見積実効税率を用いて税金を計算すると著しく合理性を欠く場合には、税引前四半期純利益または税引前四半期純損失に法定実効税率を乗じた金額に、繰延税金資産の回収可能性を考慮しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期会計期間末の純資産は8,331百万円となり、前事業年度末に比べ220百万円増加いたしました。主な要因は、四半期期末の株価回復によるその他有価証券評価差額金の増加(471百万円)等によるものです。2024/02/08 15:06
当第3四半期累計期間における業績は、売上金額の大きい2サイクル舶用内燃機関の売上が増加した結果、売上高5,357百万円(前年同期比8.9%増)となりました。収益面では社内のコストダウンに取り組むも、原材料、購入品に加え各種経費の値上げが大きく、内燃機関の売価に値上げ相当分を転嫁しきれないことから原価率が大幅に悪化しています。その結果、経常損失305百万円(前年同期経常利益92百万円)、四半期純損失210百万円(前年同期四半期純利益55百万円)となりました。
(2)経営方針・経営戦略等 - #3 1株当たり情報、四半期財務諸表(連結)
- 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。2024/02/08 15:06
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、前第3四半期累計期間は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。当第3四半期累計期間は1株当たり四半期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前第3四半期累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日) 当第3四半期累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日) (算定上の基礎) 四半期純利益又は四半期純損失(△)(千円) 55,332 △210,268 普通株主に帰属しない金額(千円) ― ― 普通株式に係る四半期純利益又は四半期純損失(△)(千円) 55,332 △210,268 普通株式の期中平均株式数(千株) 1,324 1,324
2.「株式給付信託(BBT)」が保有する当社自己株式(前第3四半期累計期間 34,100株 当第3四半期累計期間 34,100株)を1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失の算定上、普通株式の期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。