6022 赤阪鐵工所

6022
2026/05/07
時価
44億円
PER 予
20.97倍
2010年以降
赤字-166.13倍
(2010-2025年)
PBR
0.36倍
2010年以降
0.2-0.69倍
(2010-2025年)
配当 予
1.03%
ROE 予
1.71%
ROA 予
1.05%
資料
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赤阪鐵工所(6022)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
9億6469万
2009年3月31日 -5.46%
9億1201万

個別

2008年3月31日
9億5322万
2009年3月31日 +2.46%
9億7668万
2009年12月31日 -61.76%
3億7352万
2010年3月31日 +31.12%
4億8974万
2010年6月30日 -74.15%
1億2659万
2010年9月30日 +58.59%
2億75万
2010年12月31日 +5.48%
2億1176万
2011年3月31日 +43.62%
3億414万
2011年6月30日 -84.85%
4608万
2011年9月30日
-4089万
2011年12月31日 -283.25%
-1億5670万
2012年3月31日 -13.58%
-1億7799万
2012年6月30日
-613万
2012年9月30日
7559万
2012年12月31日 -15.87%
6359万
2013年3月31日 +123.84%
1億4235万
2013年6月30日 -57.71%
6020万
2013年9月30日 +8.7%
6543万
2013年12月31日
-1276万
2014年3月31日
2808万
2014年6月30日
-3239万
2014年9月30日
312万
2014年12月31日
-1億1887万
2015年3月31日 -90.67%
-2億2666万
2015年6月30日
8400万
2015年9月30日 +148.81%
2億900万
2015年12月31日 +21.53%
2億5400万
2016年3月31日 +18.9%
3億200万
2016年6月30日 -71.85%
8500万
2016年9月30日 +108.24%
1億7700万
2016年12月31日 +42.94%
2億5300万
2017年3月31日 -7.91%
2億3300万
2017年6月30日 -48.07%
1億2100万
2017年9月30日 +50.41%
1億8200万
2017年12月31日 -2.75%
1億7700万
2018年3月31日 -9.04%
1億6100万
2018年6月30日 -36.65%
1億200万
2018年9月30日 +50%
1億5300万
2018年12月31日 -43.14%
8700万
2019年3月31日
-4600万
2019年6月30日
-3900万
2019年9月30日
2200万
2019年12月31日 +304.55%
8900万
2020年3月31日 -46.07%
4800万
2020年6月30日
-600万
2020年9月30日 -999.99%
-8800万
2020年12月31日 -81.82%
-1億6000万
2021年3月31日 -46.25%
-2億3400万
2021年6月30日
1600万
2021年9月30日 +368.75%
7500万
2021年12月31日 +44%
1億800万
2022年3月31日 +53.7%
1億6600万
2022年6月30日 -78.92%
3500万
2022年9月30日 +231.43%
1億1600万
2022年12月31日 -52.59%
5500万
2023年3月31日 +361.82%
2億5400万
2023年6月30日
-3200万
2023年9月30日 -40.63%
-4500万
2023年12月31日 -366.67%
-2億1000万
2024年3月31日
3700万
2024年6月30日 +48.65%
5500万
2024年9月30日 -61.82%
2100万
2024年12月31日 +47.62%
3100万
2025年3月31日 +22.58%
3800万
2025年6月30日 +210.53%
1億1800万
2025年9月30日 +15.25%
1億3600万
2025年12月31日 -58.09%
5700万

有報情報

#1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
来期の見通しといたしましては、主機関の引合いは増加傾向にあり、積極的に受注活動を展開してまいりますが、資機材高騰分を主機関の売価に転嫁することが難しい状況が続くと予測されます。これを補うべく来期も継続して、部分品・修理工事の売上拡大を図り、海外への販路拡大にも取り組んでいきます。また、生産設備の稼働率向上を図り、鋳物製品や機械加工品、受託製造機関の売上拡大にも注力いたします。
このような見通しのもと、来期は売上高8,100百万円、営業利益10百万円、経常利益100百万円、当期純利益70百万円を計画しております。
さらに次世代燃料エンジンや低燃費型新機関の開発や自動運航船の実用化に向けたシステム開発を加速させることに加え、清浄装置事業、BDF(バイオディーゼル燃料)製造事業などの新規事業の拡大を図り、持続的成長と社会課題の解決を通じて企業価値を高め、当社ブランド力の向上を図ってまいります。
2025/06/27 13:29
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
損益面では、利益率の高い部分品の販売が好調であったことから原価率は前事業年度に比べ改善しています。
以上の結果、当事業年度の経常利益58百万円(前期比85.8%増)、当期純利益38百万円(前期比1.8%増)、ROE(株主資本利益率)0.5%(前期0.5%)となりました。
なお、第125期において中期経営計画を策定しました。中期経営計画内で掲げた重点施策は以下のとおりです。
2025/06/27 13:29
#3 1株当たり情報、財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額6,737円06銭6,691円72銭
1株当たり当期純利益28円19銭28円46銭
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/27 13:29

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