赤阪鐵工所(6022)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9億6469万
- 2009年3月31日 -5.46%
- 9億1201万
個別
- 2008年3月31日
- 9億5322万
- 2009年3月31日 +2.46%
- 9億7668万
- 2009年12月31日 -61.76%
- 3億7352万
- 2010年3月31日 +31.12%
- 4億8974万
- 2010年6月30日 -74.15%
- 1億2659万
- 2010年9月30日 +58.59%
- 2億75万
- 2010年12月31日 +5.48%
- 2億1176万
- 2011年3月31日 +43.62%
- 3億414万
- 2011年6月30日 -84.85%
- 4608万
- 2011年9月30日
- -4089万
- 2011年12月31日 -283.25%
- -1億5670万
- 2012年3月31日 -13.58%
- -1億7799万
- 2012年6月30日
- -613万
- 2012年9月30日
- 7559万
- 2012年12月31日 -15.87%
- 6359万
- 2013年3月31日 +123.84%
- 1億4235万
- 2013年6月30日 -57.71%
- 6020万
- 2013年9月30日 +8.7%
- 6543万
- 2013年12月31日
- -1276万
- 2014年3月31日
- 2808万
- 2014年6月30日
- -3239万
- 2014年9月30日
- 312万
- 2014年12月31日
- -1億1887万
- 2015年3月31日 -90.67%
- -2億2666万
- 2015年6月30日
- 8400万
- 2015年9月30日 +148.81%
- 2億900万
- 2015年12月31日 +21.53%
- 2億5400万
- 2016年3月31日 +18.9%
- 3億200万
- 2016年6月30日 -71.85%
- 8500万
- 2016年9月30日 +108.24%
- 1億7700万
- 2016年12月31日 +42.94%
- 2億5300万
- 2017年3月31日 -7.91%
- 2億3300万
- 2017年6月30日 -48.07%
- 1億2100万
- 2017年9月30日 +50.41%
- 1億8200万
- 2017年12月31日 -2.75%
- 1億7700万
- 2018年3月31日 -9.04%
- 1億6100万
- 2018年6月30日 -36.65%
- 1億200万
- 2018年9月30日 +50%
- 1億5300万
- 2018年12月31日 -43.14%
- 8700万
- 2019年3月31日
- -4600万
- 2019年6月30日
- -3900万
- 2019年9月30日
- 2200万
- 2019年12月31日 +304.55%
- 8900万
- 2020年3月31日 -46.07%
- 4800万
- 2020年6月30日
- -600万
- 2020年9月30日 -999.99%
- -8800万
- 2020年12月31日 -81.82%
- -1億6000万
- 2021年3月31日 -46.25%
- -2億3400万
- 2021年6月30日
- 1600万
- 2021年9月30日 +368.75%
- 7500万
- 2021年12月31日 +44%
- 1億800万
- 2022年3月31日 +53.7%
- 1億6600万
- 2022年6月30日 -78.92%
- 3500万
- 2022年9月30日 +231.43%
- 1億1600万
- 2022年12月31日 -52.59%
- 5500万
- 2023年3月31日 +361.82%
- 2億5400万
- 2023年6月30日
- -3200万
- 2023年9月30日 -40.63%
- -4500万
- 2023年12月31日 -366.67%
- -2億1000万
- 2024年3月31日
- 3700万
- 2024年6月30日 +48.65%
- 5500万
- 2024年9月30日 -61.82%
- 2100万
- 2024年12月31日 +47.62%
- 3100万
- 2025年3月31日 +22.58%
- 3800万
- 2025年6月30日 +210.53%
- 1億1800万
- 2025年9月30日 +15.25%
- 1億3600万
- 2025年12月31日 -58.09%
- 5700万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 来期の見通しといたしましては、主機関の引合いは増加傾向にあり、積極的に受注活動を展開してまいりますが、資機材高騰分を主機関の売価に転嫁することが難しい状況が続くと予測されます。これを補うべく来期も継続して、部分品・修理工事の売上拡大を図り、海外への販路拡大にも取り組んでいきます。また、生産設備の稼働率向上を図り、鋳物製品や機械加工品、受託製造機関の売上拡大にも注力いたします。2025/06/27 13:29
このような見通しのもと、来期は売上高8,100百万円、営業利益10百万円、経常利益100百万円、当期純利益70百万円を計画しております。
さらに次世代燃料エンジンや低燃費型新機関の開発や自動運航船の実用化に向けたシステム開発を加速させることに加え、清浄装置事業、BDF(バイオディーゼル燃料)製造事業などの新規事業の拡大を図り、持続的成長と社会課題の解決を通じて企業価値を高め、当社ブランド力の向上を図ってまいります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 損益面では、利益率の高い部分品の販売が好調であったことから原価率は前事業年度に比べ改善しています。2025/06/27 13:29
以上の結果、当事業年度の経常利益58百万円(前期比85.8%増)、当期純利益38百万円(前期比1.8%増)、ROE(株主資本利益率)0.5%(前期0.5%)となりました。
なお、第125期において中期経営計画を策定しました。中期経営計画内で掲げた重点施策は以下のとおりです。 - #3 1株当たり情報、財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/27 13:29
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 6,737円06銭 6,691円72銭 1株当たり当期純利益 28円19銭 28円46銭
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。