建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を基準としております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～65年
機械及び装置 6～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/07/18 9:02

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具土地その他(有形固定資産)
計

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物
機械装置及び運搬具

2014/07/18 9:02

#4 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具その他(有形固定資産)
計

2014/07/18 9:02

#5 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
建物 滅菌装置、食品機械等の部品製造工場 1,150百万円
名古屋支店ビル 373百万円

2014/07/18 9:02

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

場所	用途	種類	金額(百万円)
米国	事業用資産(製造設備)	建物及び構築物	230
		機械装置及び運搬具	152
		土地	4
		その他	7

当社グループは、原則として、事業用資産については経営管理上の事業区分を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、米国連結子会社の事業用資産については市場環境等の悪化により当初想定した収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

2014/07/18 9:02

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(2)財政状態の分析
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末に比べ115億5千7百万円増加し、1,174億9千8百万円となりました。流動資産は、主に受取手形及び売掛金、有価証券、棚卸資産が増加したことにより、91億5千7百万円の増加となりました。固定資産は、満期保有目的債券の満期が1年未満になったため、流動資産へ組み替えたことなどにより投資その他の資産が減少しましたが、本社、韓国、インドネシアの新工場建設に伴い、建物及び構築物、土地などの有形固定資産が増加したことにより、23億9千9百万円の増加となりました。
負債は、主に未払法人税等、賞与引当金の増加及び、会計基準の変更による退職給付に係る負債の発生により、前連結会計年度末に比べ54億9百万円増加し、253億2千1百万円となりました。

2014/07/18 9:02

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を基準としております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～65年
機械装置 6～12年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/07/18 9:02