	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具土地その他(有形固定資産)
計

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#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物
機械装置及び運搬具

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#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具その他(有形固定資産)
計

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#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)

場所	用途	種類	金額(百万円)
米国	事業用資産(製造設備)	建物及び構築物	230
		機械装置及び運搬具	152
		土地	4
		その他	7

当社グループは、原則として、事業用資産については経営管理上の事業区分を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、米国連結子会社の事業用資産については市場環境等の悪化により当初想定した収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～65年
機械装置 6～12年

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