建物(純額)
個別
- 2025年3月31日
- 174億5600万
- 2026年3月31日 -2.84%
- 169億6100万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは以下のとおりであります。2026/06/19 12:28
建物 環境科学研究所クリーンルーム 63百万円
工具、器具及び備品 アンモニア供給設備 225百万円 - #2 注記事項-ファイナンス・リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リースに係る費用の内訳は、以下のとおりであります。2026/06/19 12:28
リースに係るキャッシュ・アウトフローの合計額は、前連結会計年度及び当連結会計年度において、それぞれ5,142百万円及び5,386百万円であります。(単位:百万円) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物 3,072 3,139 機械装置及び運搬具 965 1,048
使用権資産の帳簿価額の内訳は、以下のとおりであります。 - #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当該減損損失は、連結損益計算書の「その他の費用」に含めて計上しております。2026/06/19 12:28
前連結会計年度の減損損失は、日本国内事業セグメントの主にのれん及び使用権資産について、当初予定していた収益性が見込まれなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しており、処分コスト控除後の公正価値については、処分価額又は鑑定評価額により算出しております。当該公正価値の公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。(単位:百万円) 種類 前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 7 - 機械装置及び運搬具 7 -
当連結会計年度の減損損失は、日本国内事業セグメントの主にソフトウエアについて、当初予定していた収益性が見込まれなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しており、処分コスト控除後の公正価値については、処分価額又は鑑定評価額により算出しております。当該資産は売却が困難であるため、処分コスト控除後の公正価値を零としており、当該公正価値の公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。なお、公正価値のヒエラルキーについては注記「34.金融商品 (8) 金融商品の公正価値」に記載しております。 - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 主な見積耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/19 12:28
建物及び構築物 15~65年
機械装置 6~20年 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/19 12:28
建物 15~65年
機械及び装置 6~20年