ソフトウエア

有報情報

#1 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは以下のとおりであります。
建物 環境科学研究所クリーンルーム 63百万円
工具、器具及び備品 アンモニア供給設備 225百万円
ソフトウエア Miura IoT Platform 632百万円
顧客・FEポータル 162百万円
建設仮勘定の当期増加額は、各資産の取得に伴う増加であります。
無形固定資産その他の当期増加額は、ソフトウエアの取得に伴う増加であります。
2 建設仮勘定の当期減少額は、本勘定へ振り替えたことによるものであります。
無形固定資産その他の当期減少額は、本勘定へ振り替えたことによるものであります。2026/06/19 12:28

#2 注記事項－減損損失、連結財務諸表（IFRS）（連結）

当該減損損失は、連結損益計算書の「その他の費用」に含めて計上しております。

(単位:百万円)
のれん	198	-
ソフトウエア	-	21
特許権	13	-

前連結会計年度の減損損失は、日本国内事業セグメントの主にのれん及び使用権資産について、当初予定していた収益性が見込まれなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しており、処分コスト控除後の公正価値については、処分価額又は鑑定評価額により算出しております。当該公正価値の公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。
当連結会計年度の減損損失は、日本国内事業セグメントの主にソフトウエアについて、当初予定していた収益性が見込まれなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。回収可能価額は処分コスト控除後の公正価値により測定しており、処分コスト控除後の公正価値については、処分価額又は鑑定評価額により算出しております。当該資産は売却が困難であるため、処分コスト控除後の公正価値を零としており、当該公正価値の公正価値ヒエラルキーはレベル3であります。なお、公正価値のヒエラルキーについては注記「34.金融商品 (8) 金融商品の公正価値」に記載しております。

2026/06/19 12:28

#3 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）

技術関連無形資産 15年
ソフトウエア 5年
耐用年数を確定できない無形資産は、以下のとおりであります。

2026/06/19 12:28

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産

2026/06/19 12:28